ＭＭ総研（東京都港区、関口和一所長）は９日、国内における折り畳みスマートフォンの出荷台数が２０２８年度に２３年度比約８倍の１８１万台になるとの予測を発表した。フィーチャーフォン（従来型携帯電話）に慣れ親しんだ経験のある４０代以上や、技術志向の若年層を中心に普及が進むとみている。

日本の折り畳みスマホ出荷台数は２３年度で２２万５０００台と、スマホ全体の０・９％にとどまる。参入メーカーも４社と少ないが、「今後は国内・海外を問わず増加する可能性は高い。世界のスマホ出荷台数で１、２位を争う米アップルが参入してくる可能性も十分にある」（ＭＭ総研）。

ＭＭ総研は折り畳みスマホを①ディスプレー自体が折り畳める端末②横開き、縦開きの両方を含む―と定義する。「今後はロール型（巻き型）などの新たな形状が登場することも予想される」（同）。参入メーカーや端末の品ぞろえが増えることで市場の拡大が加速すると考えられそうだ。