データセンター（ＤＣ）向け半導体レーザーの生産能力を強化する動きが強まっている。生成人工知能（ＡＩ）の普及でデータ量が増える中、高速通信が可能な同レーザーを搭載した光デバイスの需要が拡大しているためだ。ＤＣ向け同レーザーで世界大手の三菱電機は２０２４年度に生産能力を引き上げたばかりだが、さらなる増強に向けて検討に入った。古河電気工業も高出力の半導体レーザーの量産を始めており、生成ＡＩの好影響が広がっている。

三菱電機は高速・長距離伝送が可能な「ＥＭＬ（電界吸収型変調器付きレーザー）」で世界シェアの約５割を持つ。ＩＴ大手などによるＤＣ投資の拡大に合わせ、２４年度に高周波光デバイス製作所（兵庫県伊丹市）と関係会社の工場のＥＭＬ生産ラインを増強。生産能力を従来比１・５倍に引き上げた。

生成ＡＩ向けＤＣの新増設計画が相次ぐ中、光デバイスの需要が一段と拡大することが予想される。そこで三菱電機はＥＭＬの生産能力について「さらに１・５倍から２倍程度の増強を検討したい」（経営幹部）という。投資時期など詳細は今後検討する。

一方、古河電気工業も半導体レーザー事業を強化している。出力１００ミリワットの「ＤＦＢ（直接変調分布帰還型）レーザー」の量産を２４年から始めた。大容量通信に対応しながら電力変換効率を高めており、ＤＣの増加で問題となる消費電力の課題に対応する。

ＤＣをめぐっては世界各国で設備投資が拡大している。総務省の「令和６年度版　情報通信白書」によると、２４年の世界のデータセンターシステム市場規模は３６兆７０００億円になると推計しており、１４年の１７兆６０００億円から２倍強まで増加する。成長を支えるのが、ＩＴ大手による世界的なクラウドサービスの拡充だ。加えて、生成ＡＩも追い風となり、より高い計算能力と計算速度を備えたＡＩサーバーへの投資も強まっている。