ＳＵＢＡＲＵ（スバル）は事務系従業員を対象にしたデジタル変革（ＤＸ）研修を１０月以降に始める。数千人規模での取り組みは初めてという。ＣＡＳＥ（コネクテッド、自動運転、シェアリング、電動化）の進展など自動車業界が変革期にあることを踏まえ、ＤＸで業務の効率化を推進。余力を生み出して発想の転換や新規案件への取り組みなどに充て、顧客価値の向上につなげる。

スバルの従業員は約１万７０００人。このうち工場など製造に携わる直接部門が約９０００人、技術開発や生産技術、調達・購買といった間接部門が８０００―９０００人いる。今回のＤＸ研修の対象は間接部門で、詳細な実施スケジュールなどは調整中。ｅラーニングを活用して研修メニューなどを選べるようにする考えだ。

スバルは人材を企業競争力の源泉と位置付けて育成に力を注いでおり、「個の成長」に焦点を当てた活動を推進。変革をリードする人材を育む組織風土の醸成を図っている。ＩＴ化については従来も取り組んでおり、２０２２年からは技術部門向けにソフトウエア研修を実施。特に新入社員向けでは全員参加で約４カ月間の研修を行っている。

業務の改善では２３年から「スマートワークＤＸプロジェクト」を実施。本社で１人当たり３０分の業務時間を短縮する目標に対し、平均で３９分短縮するなど、目標を達成して効率化につなげている。１０月以降の研修により全社規模でのＤＸに弾みをつける。