企業・地方大学と連携、標準化狙う

東京工業大学は技術職員が高度な実技研修などを経て「テクニカルコンダクター（ＴＣ）」認定を目指す組織・仕組み「ＴＣカレッジ」の拡大に乗り出した。日本電子、島津製作所など機器メーカーの協力で、最先端機器を分解したり社長と議論したりする演習が特徴で、サテライトの国立３大学などと合わせ年計５０人ほどが受講する。連携先を拡大し全国共通の制度として浸透させ、日本の大学の研究力強化と技術職員のキャリア構築を連動させていく。

テクニカルコンダクターは東工大独自の認定資格。研究の支援業務で実績がある技術職員が２年ほどＴＣカレッジで理論と実践を学んで単位を取得。さらに技術支援についての論文審査を経て認定する。

ＴＣカレッジは材料評価、バイオ、情報などのコースを置くが、マネジメント科目の単位取得が特徴だ。組織の研究戦略の理解や研究データ分析、プロジェクト予算獲得の企画立案、折衝力などの力を高める。またメーカーの社長や他大学の研究担当理事との議論で、経営視点と研究環境整備のニーズをぶつけ合う場もある。

機器メーカーと秘密保持契約を結び、ブラックボックス化している先端機器で廃棄予定のものを分解し、担当者に解説してもらう演習も人気だ。数千ボルトがかかる電極の大きさを実感するなど、経験値が向上する。人事施策としては、ＴＣなど複数設定する資格の認定を、上級職への昇任につなげるのがポイントだ。

ＴＣカレッジなどの東工大の研修受講や人事制度を導入しているのは、地域中核・特色ある研究大学強化促進事業（Ｊ―ＰＥＡＫＳ）で２０２３年に採択された岡山大学と、２４年採択を目指す山口大学、長岡技術科学大学の３大学だ。Ｊ―ＰＥＡＫＳ関連では設備購入の予算があるため、先進的な機器マネジメントや技術職員の高度化に取り組む機会だと位置付けられる。サテライトとしての機能強化が期待できる。

受講生派遣は北海道大学や広島大学、大阪公立大学など十数大学に広がっており、仕組みを全国標準にすることを狙う。独自研修を手がける旧帝大などとも、学ぶ科目の単位互換など思案している。

技術職員は中小規模大学では数が少なく研修の機会も乏しい。大規模大学では独自の研修や資格を用意するケースもあるが、自己研さん的な扱いだ。いずれも教員や事務職員と異なり、キャリアアップの道筋が明確でないという課題がある。