治療の選択肢増・費用は低く

ｉＰＳ細胞（人工多能性幹細胞）由来の細胞を使ったがん免疫療法の開発が進む。２０２３年、卵巣がんの患者にｉＰＳ細胞由来の免疫細胞を投与する医師主導の臨床試験が中国で実施。同試験には米アイ・ピース（カリフォルニア州、田辺剛士最高経営責任者〈ＣＥＯ〉）がｉＰＳ細胞を提供し、同社製としては初めてヒトに投与された。ｉＰＳ細胞は再生医療領域で開発が進んでいたが、がん領域での実用化の期待も高まる。（安川結野）

中国での臨床試験は、アイ・ピースが他家ｉＰＳ細胞を提供し、豪州のバイオ企業アイカムノ・バイオセラピューティクスが免疫細胞の一つナチュラルキラー（ＮＫ）細胞に分化させる体制で行った。進行した卵巣がん患者一人に投与した結果、治療の安全性の確認に加えて、腹水の減少や腫瘍マーカーの低下、生存期間の延長が見られたという。こうした結果を受けて、アイ・ピースとアイカムノは投与する患者を１２人に広げ、企業治験を開始する。田辺ＣＥＯは「２―３年内に、日本と米国でも臨床試験に進みたい」と強調する。

患者から免疫細胞を採取し、がん細胞を攻撃するよう改変して移植する治療は、血液がんですでに実用化されている。しかし販売されている国での治療費は数千万円程度と高額だ。がん種は異なるが、アイカムノのイーサン・リュー会長は「ｉＰＳ細胞を使うことで既存の治療法よりも治療費を低く抑えられる」と説明する。また幅広いがんに応用できる可能性もあるという。

世界保健機関（ＷＨＯ）のがん専門機関である国際がん研究機関（ＩＡＲＣ）によると、２２年に新たにがんと診断された患者は２０００万人と推定され、死亡者は９７０万人に上るなど治療ニーズが高い。幅広いモダリティー（治療手段）で治療薬の開発も活発だ。機能を高めた免疫細胞を使ったがん免疫療法は新しいモダリティーとして注目されるものの、実用化の例は少なく、開発はこれから活発化していく見込みだ。

アイ・ピースの強みは米国食品医薬品局（ＦＤＡ）の定める適正製造基準（ｃＧＭＰ）に準拠したｉＰＳ細胞を製造する技術にある。田辺ＣＥＯは「（治療法を開発する企業への）ｉＰＳ細胞の提供を増やすほか、将来的には自家ｉＰＳ細胞由来のＮＫ細胞を使った治療法の開発も目指す。他家細胞よりも高い安全性が期待できる」と説明する。進化するがん治療の新たな選択肢として、ｉＰＳ細胞の活用がさらに広がりそうだ。