電機大手８社の２０２５年３月期業績予想は為替の円安傾向に加え、本業の堅調さが寄与し、ソニーグループ、三菱電機が従来予想を上方修正した。一方で直近の日銀による利上げの影響で為替レートは急激な円高に振れるなど、市場は不安定化している。為替レートの乱高下は各社の収益を左右しそうだ。また、米大統領選をにらみ、米国経済の行方も各社は注視する。非上場化した東芝は見通しを公表していない。

ソニーＧの２５年３月期の連結当期利益は、前期比１％増の９８００億円に上方修正。ゲーム分野などの業績が好調な上、円安傾向が収益を押し上げる。７月以降の想定為替レートは１ドル＝１４５円前後から、１４８円前後と円安に修正した。

一方で十時裕樹社長は「我々の事業で一番気にしないといけないのは米国の消費動向だ。やや景気減速のシグナルが出ているが、注意深く見守りたい」と指摘している。

三菱電機も同期の連結売上高を上方修正した。７月以降の想定為替レートを１ドル＝１４０円から１５０円に見直したことなどによる。増田邦昭最高財務責任者（ＣＦＯ）は「為替の押し上げ効果以外は（一部事業で）マイナスを見込んでいる」と説明する。

日立製作所は業績予想を据え置いた。想定為替レートは１ドル＝１４０円のままだ。加藤知巳ＣＦＯは「業績予想は利上げを前提に織り込み済み」とした上で、利上げが「顧客の投資行動に中長期的に影響が出る可能性を気にしている」とした。

シャープも業績予想を据え置く。想定為替レートは１ドル＝１５０円程度で推移するとみる。海外から家電などを輸入しているため「円高の方がメリットが大きい」（沖津雅浩社長）とした。