矢野経済研究所（東京都中野区、水越孝社長）は６日、水まわり設備機器をはじめとする住宅設備機器の市場規模が２０２４年度に前年度比３・０％増の２兆４７１億円になるとの予測を発表した。システムキッチンや温水洗浄便座といった水まわり設備機器は、原材料費高騰に伴うメーカーの価格改定効果が継続すると予想。食器洗い乾燥機や家庭用給湯器などの水まわり関連設備機器は、２３年度に積み上がった流通在庫が解消しつつあり、出荷のペースが回復に向かうとしている。

３０年度の同市場規模は２３年度比７・１％増の２兆１２８７億円と推計した。高効率給湯器が成長ドライバーになるとみている。２１年に閣議決定された第６次エネルギー基本計画で、３０年度以降に新築される住宅について「太陽光発電設備の設置率６割」が目標として示された。「エコキュート」などの高効率給湯器は太陽光発電による余剰電力の活用先としても有望視されており、再生可能エネルギーの普及に伴う市場の拡大が期待できるという。