ヤマト運輸はトラック輸送網を変革する。大型物流施設の再編に合わせ、今後３年で各施設からの幹線輸送の経路を約７０本から２０本前後に絞る。これに伴い１経路当たりの物量を増やし、積載率を引き上げる。併せて物流施設でのドライバーの荷待ち時間などを削減し、１日の輸送可能距離を延ばす。輸送力不足が懸念される「物流の２０２４年問題」に対応し、安定輸送体制を維持する。

ヤマト運輸は営業所から荷物を集める物流施設（ベース）を各地域に合計で約７０カ所保有し、ベースからベースへ幹線輸送を行っている。今後、より広域をカバーする施設（ハブ）を約２０カ所立ち上げ、ここで各ベースからの荷物をいったん引き受けて近隣のベースに送ることで幹線輸送の経路を減らす。

経路を絞ることで、１経路当たりの物量を増やし、トラック１台当たりの荷物の積載率を高める。日ごとの物量の変動を抑えられることに加え、幹線輸送に使うトラック台数の削減にもつなげられる。

輸送網の変革は、物流施設での仕分け作業の変革と連動して進める。具体的には、各営業所の段階で目的地のハブごとに仕分けを行い、出発地のベースでの仕分けを減らす。ベースでは仕分け済み荷物をそのまま幹線輸送トラックに載せ替えるクロスドック作業を中心にする。トラックが短い荷待ち時間で目的地のハブへ出発できるようにし、１日の輸送距離を延ばす。

物流業界では２４年問題に伴いドライバーが途中交代する中継輸送が注目されているが、ヤマトは荷待ちの削減などで関東・関西間も一気に運べるという。「中継輸送も必要に応じて行うが、その前に打つ手がある」（鹿妻明弘専務執行役員）。

近年、インターネット通販の拡大や２４年問題などで物流が逼迫（ひっぱく）している。ヤマトは安定輸送の継続のため、輸送網の再構築を急ぐ。