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日本人に多い高濃度乳腺。乳がん検診最新事情

専門医が全国偏在、ICTで正確な画像診断を受けられるように
日本人に多い高濃度乳腺。乳がん検診最新事情

戸﨑医師。東京のオフィスで、九州から送られてくる毎月2000件近くの 医療画像の二次読影を行っている

 最近、乳がん検診の分野で注目されている「デンスブレスト(高濃度乳腺)」をご存知だろうか。乳腺がよく発達した乳房のことで、マンモグラフィでは真っ白く描出されてしまうため、腫瘍があった際にその判別が非常に難しくなる。

 多くの日本人女性に見られる特徴であり、乳がん検診のあり方を考えるうえでも重要なポイントとなるもの。今回は、このデンスブレストをテーマに、乳がん検診の最新情報や、乳がん診療の質の向上のために尽力する乳がん専門医の取り組みをご紹介する。

「九州ー東京」医療画像の二次読影


 女性医療、中でも乳がん診療におけるパイオニア「さがらブレストピアヘルスケアグループ」は九州を本拠地とする。しかし昨年、新たな試みとして東京都内に遠隔画像診断のためのサテライトオフィスを開設した。

 同グループ乳腺外科部長であり画像診断のエキスパートの戸﨑光弘医師は、このサテライトオフィスにて、九州のグループ病院から送られてくる月に計2,000件近くものマンモグラフィや超音波画像の二次読影を行っている。

 「日本でこうした遠隔診断はまだあまり普及していないものの、例えば、自宅近くのクリニックで気軽に乳がん検診を受け、その画像を専門家にきちんと読影してもらえるなど、そのメリットは大きいと思う。こうした取り組みが全国的に広がれば」と戸﨑医師は話す。

 実は、日本では乳がん診療の専門家である乳腺専門医が偏在している。ICTの発展に伴い可能になった遠隔読影によって全国どこにいても専門医による正確な画像診断を受けられるようになることは、生活者だけでなく社会全体にとっても意義がある。

 一方、日本での乳がん検診率に目を向けてみると、30%前後と先進国の中でも非常に低く、その罹患数、死亡数ともに上昇している。

 さらに、50歳以下のアジア人の80%がデンスブレスト(高濃度乳腺)であるとされる中、日本でのその認知度はわずか1%(GEヘルスケアグローバル調査)。

 こうした現状を少しでも変えようと、戸﨑医師は2013年、外科医や乳がん患者サバイバーとともに、特定非営利活動法人 乳がん画像診断ネットワークを設立。米国のNPO法人である「Are You Dense?」など外部団体とも連携しながら、乳がんおよび乳がん検診についての正しい情報提供や、乳がん診療に関わる医師同士の連携促進を行っている。

米国では自分が高濃度乳腺だと知って追加検診へ


 米国では半数近くの州で、乳がん検査(マンモグラフィー)の受診者に乳腺濃度を知らせることを義務付けた法律が制定されており、自身がデンスブレストであるかどうかを知ったうえで、必要な追加検査を受けるかどうかを判断できるようになっている。

 日本でも、少しずつではあるが状況は変わりつつあるようだ。乳がん画像診断ネットワークでも積極的に情報提供を行っているほか、最近では検診を受けた人が、自分がどのタイプの乳腺濃度なのかがわかるよう乳房画像を印刷し、配り始めている施設もある。

 戸﨑医師は「「デンスブレストについて知ることは、女性が自らアクションを起こすきっかけとなる。これからの日本での広がりに期待したい」という。

 昨年11月、世界的医に権威ある医学雑誌The Lancetに、40歳以上の日本女性7万人以上を対象にした乳がん検診における超音波検査の有効性を検証する比較試験の結果が公表された。

 厚生労働省の国家的プロジェクトとして立ち上がったこの比較試験では、マンモグラフィ検査に超音波検査を加えることで、早期乳がんの発見率が約1.5倍になるなどの結果が得られており、今後の乳がん対策にとって重要な示唆を与えてくれる。


日刊工業新聞記者
日刊工業新聞記者
欧米では乳がんの罹患率・死亡率は減少しているが、日本は上昇傾向に歯止めがかからない。いまや日本では12人に1人が乳がんにかかり、年間死亡数は1万3000人を超えた。乳がん検診を受けても高濃度乳腺(デンスブレスト)のため、病変を発見しづらいことも大きな問題であり、従来のマンモグラフィー検査だけでは限界がある。今後は超音波画像診断装置やMRIを使った検査の普及が望まれるが、まずは女性一人ひとりが自分がデンスブレストによって乳がんの発見・治療が遅れる可能性があることを認識することが重要だ。日本の女性を苦しめる乳がんは発症する年齢も低く、現役世代の若い女性が罹患してしまう。加齢に伴い増加する他のがんとは異なり、罹患率のピークは40歳代後半から始まる。乳がんが社会に与える影響は大きい。(日刊工業新聞社編集局第二産業部・宮川康祐)

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