農研堂（佐賀県神埼市、永原辰哉社長、０９５２・２０・１４３１）は、植物「アイスプラント」の生産や生産技術の研究を手がけている。野菜としての栽培に成功した佐賀大学の技術を事業化するため、２００７年に設立した。

　佐賀大のこうした植物に関する研究は長きにわたり、数々の実績を残してきた。その第一人者が、１４年に退職するまで同大で研究に携わってきた野瀬昭博さん。８５年に土壌からの塩分を吸収するアイスプラントの能力を発見したのに続き、０１年には野菜としての可能性を見いだし、０６年にスワヒリ語で水晶を意味する「バラフ」の名で生産・販売を始めた。

　ベンチャーで展開する理由は事業における自由度の高さ。大学主導で既存企業と連携した場合、多くの人がかかわり、身動きが取りにくいと判断した。

　国内では「１年間に市場に出回る新種の野菜は１年間で１００種類程度。このうち、１年後残っているのは数えるほど」（永原社長）。そこで同社は、小規模でも堅実に経営できるビジネスモデルを目指している。

　野瀬さんはバラフについて「本来は砂漠で生息している植物。日が長い夏場には、すぐに花が咲き成長しない点が課題」と話す。現在、農研堂とはバラフに次ぐ野菜開発にも取り組んでいる。

　近年、食品以外でも活躍する可能性が出てきた。ＯＤＭ（相手先ブランドでの設計・生産）事業を展開する東洋新薬（福岡市博多区）が、バラフを原料として使い、高い保湿効果などが特徴の化粧品を製品化しており、原料は農研堂が供給している。