トヨタ自動車は、トヨタが輸送ルートを手配し、異なる部品メーカーの荷物を混載する「引き取り物流」の導入率が２０２４年１月時点に全国で約４割に上ることを明らかにした。地域別では東海地方で約５割の１次取引先をカバーし、九州と東北地方では約９割を実現する。働き方改革に伴う規制でドライバー不足や輸送力低下が懸念される「物流の２０２４年問題」に対応するほか、カーボンニュートラル（温室効果ガス排出量実質ゼロ）の実現につなげる。

これまで取引先の部品メーカーがそれぞれトラックを用意し、トヨタに部品を「届ける」方式をとっていたが、最近ではトヨタが部品を集める「引き取り物流」に変更している。トヨタの集荷により、トラック１台分の積載率を上げられるほか、荷量の変動に柔軟に対応でき、輸送効率の改善が期待できる。

また、２２年からは長距離幹線輸送の効率化も図る。２台のトラックを連結した全長２５メートルの「フルトレーラー」を導入。例えば、愛知県豊田市とトヨタ自動車九州の工場を結ぶ場合では、トラック２台で運ぶより、ドライバー数では約５割減、二酸化炭素（ＣＯ２）排出量では４割減を実現する。