工作機械各社が中長期で成長戦略を加速している。人手不足や脱炭素、変種変量生産への対応など、多様化する課題を解決する製品や技術の開発に力を入れる。一方、高まる需要に対応するため事業基盤の整備にも投資を振り向ける。工作機械の受注は２０３０年まで年平均５％を超えて伸びるとの試算もある。不透明な市場環境が見込まれる中、戦略を着実に進める実行力が問われそうだ。（西沢亮）

自動化システム／工程集約機・ロボ連携　DMG森精機　DX・GX推進

２３年９月に独ハノーバーで開かれた世界最大級の工作機械見本市「ＥＭＯハノーバー２０２３」。ＤＭＧ森精機は約９０００平方メートルのホールを貸し切り、課題解決策「マシニング・トランスフォーメーション（ＭＸ）」を訴えた。

同社では複数工程にまたがる加工対象物（ワーク）の生産を、複雑な加工が可能な５軸加工機や複合加工機で集約。ロボットなどを組み合わせて自動化したシステムをデジタル変革（ＤＸ）により効率化し、工程全体の環境負荷を下げてグリーン・トランスフォーメーション（ＧＸ）につなげる一連の取り組みをＭＸと位置付ける。

ブースではＭＸに貢献する３９台の工作機械と２１もの自動化システムを展示。重切削加工から高速加工まで対応できる主軸を採用し、最適な工程集約を支援する５軸制御横型マシニングセンター（ＭＣ）「ＩＮＨシリーズ」などの最新機種には多くの関心が集まった。

ＭＸへの引き合いは高まり、２３年１―９月期の機械１台当たりの平均受注単価も５９５０万円（２２年１２月期平均は４９８０万円）と伸びた。森雅彦社長は「工程集約ができる同時５軸加工機や複合加工機が売れており、そこに自動化が付いてＤＸやＧＸに貢献している」と手応えを得る。

EVの変化に対応／受注残を減少へ　柔軟な生産体制構築

脱炭素の潮流で販売が拡大する電気自動車（ＥＶ）では、エンジン車とは異なるモノづくりが試される。こうした動きに呼応するようにシチズンマシナリー（長野県御代田町）は、自動旋盤の「ミヤノ」ブランドで旗艦モデル「ＡＢＸシリーズ」を刷新。加工径が最大８０ミリメートルの機種を追加して２４年１０月に投入する。

露崎梅夫取締役執行役員は、ＥＶ電池の冷却機構などで大きな径の継ぎ手関連の部品で切削やミーリング加工の引き合いがあることを指摘。「こうした四角いＥＶ部品をＭＣで加工するには少し時間がかかるので旋盤でやりたいといった要望が出てきた。ミヤノブランドの需要はまだ増える」と見る。

ＥＶでは複数の構造部品をアルミニウム鋳造で一体成形する「ギガキャスト」を採用する動きも広がる。そのギガキャスト向けに、ソディックは日本精機（名古屋市守山区）と、大型の金型部品「入れ子」を金属積層造形（ＡＭ）する技術を開発。４５０ミリメートル角サイズの大型入れ子のＡＭ技術を確立し、２４年春にも実用化する。ＡＭによる金型は冷却効果の高い配水管の設計などにより、アルミ鋳造部品の生産性向上によるコスト削減を実現する。ソディック幹部は、ギガキャスト向け金型への採用を機に「金属ＡＭ機事業の拡大につなげたい」と話す。

２３年３月期に売上高と受注高が過去最高を更新した牧野フライス製作所。ただコロナ禍前は６００億円以下だった受注残が、２３年３月末時点で大型機を中心に１０００億円を超えて高止まりする。

高まる需要に対応するため、同社は富士吉田工場（山梨県富士吉田市）内に２棟の建屋の新設を決めた。投資額は２１０億円。２６年１月に稼働する。１棟は工作機械の組立工場で、大型から小型まであらゆるサイズのＭＣや放電加工機などを生産する。建屋中央には配電盤などの大型機向けのユニット部品を組み立てる補助ラインも導入する。

同工場では現在、中小型機向けのユニット部品を生産している。一連の投資で工作機械の部品から組み立てまでの一貫生産体制を構築する。大型機では納期を現状比半減し、年産能力を同最大２倍に引き上げる。宮崎正太郎社長は、工作機械は将来の受注を予想することは難しい点を踏まえて「あらゆる機種に対応できる柔軟な生産体制を築くことで競争力を確保したい」と先を見据える。

需要増に備え工場拡張

大型機の需要拡大を見越して、シチズンマシナリーも２５年３月をめどに北上事業所（岩手県北上市）の生産能力を従来比最大２割増強する。約２０億円を投じて倉庫・事務棟を増設し、既存の工場から倉庫と事務機能を移転。空いたスペースをミヤノブランドの生産拡大に活用する。ＭＸを加速するＤＭＧ森精機は２５年春にも奈良事業所（奈良県大和郡山市）で、工作機械にローダーやロボットなどの周辺装置を組み合わせた自動化システムの組立工場を現状比約４倍に拡張する。既存の工場には最長８０メートルの自動化システムを組み立てられる４本の生産ラインがあり、拡張で生産能力を大幅に高める。

中国ではニデックグループのニデックマシンツール（滋賀県栗東市）が、２４年に浙江省平湖市で新工場の稼働を予定する。２３年には同市のレンタル工場で歯車工作機械のホブ盤の生産を開始した。これまで顧客の要望に応じて設計する高付加価値製品を販売してきたが、量産モデルを初めて開発した。新工場では、ニデックオーケーケー（兵庫県伊丹市）のＭＣの生産も計画する。

ニデックは２３年１１月にＴＯＢ（株式公開買い付け）でＴＡＫＩＳＡＷＡを買収し、旋盤を品ぞろえに加えた。ニデックの永守重信会長兼最高経営責任者（ＣＥＯ）は「大まかな工作機械は全部そろえた」とした上で、「あと少し行く場所がある。それも買収などによってそろえる」と引き続きＭ＆Ａ（合併・買収）に意欲を示す。ＴＡＫＩＳＡＷＡの買収で工作機械事業の売上高は１０００億円規模に拡大するが、２６年３月期に同事業で売上高２６００億円を目指す。

工作機械受注　26年に2兆円超え

日本工作機械工業会（日工会）がまとめた工作機械の受注額は２３年１１月まで１１カ月連続で前年同月を下回った。ただ受注の直近ピークだった２２年３月から１年半以上が経過し、受注水準の調整が進む。野村証券の前川健太郎アナリストらは２３年１２月のリポートで「工作機械受注の絶対額でのボトムは２３年１０―１２月期と見ており、２４年以降の受注は緩やかなペースながらも回復局面に入る」と見る。

一方、中長期では持続的な成長が見込まれる。日工会が２２年にまとめた「工作機械産業ビジョン２０３０」によると会員企業を対象とした受注総額が、マクロ経済の動向などから３０年までの９年間で年平均５・３％成長すると試算。国内外で受注が順調に伸びれば２６年に２兆円を超え、３０年に２兆４７５０億円に達すると予測する。