三菱ガス化学は２０３０年までに、営業利益率１０％（２４年３月期予想は５・５％）を視野に事業体制を強化する。同時期に売上高１兆円（２４年３月期予想比１９％増）、営業利益１０００億円（同２・２倍）を目安とする中で、半導体材料などの事業成長を促す。２４年度からの次期中期経営計画でも、成長事業に現中計と同等以上の積極投資を継続。定年延長の導入も検討し、人的資本の拡充を含む基盤強化を進める。

三菱ガス化学は２４―２６年度まで３カ年の次期中計についても、半導体関連などに経営資源を集中投入する考えを示している。投資総額は現中計に続き、３年間で２５００億円以上を見込む。

特に半導体関連は差異化事業と捉え、半導体パッケージ用基板の材料となるビスマレイミドトリアジン（ＢＴ）材料や、過酸化水素の生産能力を増強することなどを想定。拡大を見込む半導体需要に対応する。

また、新たな成長領域として食品や医療・医薬関連を想定。各製品の営業などを統括する新組織を設けることを検討している。医療・医薬関連では抗体医薬に関する取り組みのほか、「ＢｉｏＰＱＱ」（ピロロキノリンキノン二ナトリウム塩）などの機能性食品素材、脱酸素剤「エージレス」など幅広く手がける。より戦略的に展開していくことで、付加価値の向上と事業成長を目指す。

さらに人材が成長の基盤になると捉え、人的資本の拡充にも注力する。次期中計の期間中にも、従業員の定年を６５歳に延長したい考えだ。働き方の選択肢を増やすことなどにより、従業員の満足度向上につなげる。

１２月に開設したイノベーションセンター「ＭＧＣコモンズ」（東京都江東区）も活用する。取引先や異業種、研究機関を含む交流の場との位置付けで、新たな発想を促すなど人材育成やイノベーションの創出、情報発信を強化する。