９日出そろった高炉鉄鋼３社の２０２４年３月期連結業績予想からは、鋼材需要低迷に見舞われながらも「量から質へ」の強い姿勢がうかがえる。適正なマージン（利ざや）とコスト低減で、在庫評価影響などを除く「実力事業利益」は日本製鉄で前期比１４・４％増の８４００億円、ＪＦＥホールディングス（ＨＤ）で同７８・１％増の２９００億円を予想。神戸製鋼所は「実力経常利益」で同１・７倍の１４１５億円と高水準を見込んでいる。（編集委員・山中久仁昭）

神戸製鋼所の２４年３月期業績予想は売上高を従来から２００億円下げたが、経常利益は１４５０億円（同３５・７％増）と据え置いた。鉄鋼・アルミなどの販売量は減るが、機械サービスの案件増や建機の円安影響などが効く。

鉄鋼原料価格は上期（４―９月）に下落し、下期（１０月―２４年３月）には反転するなど変動するが、鉄鋼事業の「実力経常利益」は３２５億円への着地を目指す。かねて鉄鋼黒字化の粗鋼生産目安は年６００万トン台半ばとする勝川四志彦副社長は「今期６００万トン弱の生産でこの利益（３２５億円）は計画通り」と述べた。

通期の「実力事業利益」について日鉄は従来予想を据え置いた。それでも８４００億円を実現すれば過去最高額で、森高弘副社長は「長期ビジョンの事業利益１兆円の早期達成に取り組む」と語る。

ＪＦＥは従来予想から２５０億円下方修正した。鉄鋼事業の「実力事業利益」は２０００億円で、前期の２・７倍。京浜地区（川崎市川崎区）で高炉を休止するなどコスト低減を徹底。２５年３月期に鉄鋼で２６００億円超、１トン当たり利益１万円の目標達成を図る。

しかし、３社は下期に警戒感を高めている。国内は自動車関連が回復基調だが、建設分野は需要先送りが継続。海外は経済減速が続こうと中国の存在感は大きい。中国の粗鋼生産は余剰能力削減どころか量が増え、東南アジアに多く輸出されて市況価格は低位にある。

日鉄の森副社長は「海外市況のスプレッド（鋼材と原料の価格差）は過去最低水準で未曽有の厳しい環境」と強調。ＪＦＥの寺畑雅史副社長は「中国の鋼材需要の年度内回復は難しい」、神鋼の勝川副社長は「アジア市況は大きな低迷だが（アジア向けは）多くないため、マイナス影響は限定的」としている。

高炉３社の通期粗鋼生産見通しは多少増減はあるが、いずれも低水準だ。各社とも「量を追わず質を高める」戦略で、適正マージンの確保のため原材料などの価格変動分は大口顧客向け「ひも付き価格」などに反映する活動に注力している。

２３年４―９月期の鋼材１トン当たり平均単価は日鉄と神鋼が１４万円強、ＪＦＥが１３万円弱だった。アジア向け輸出を中心に、採算割れを避ける選別受注の動きは強まりそうだ。