レアジョブは現地採用したフィリピン人講師と日本の生徒を無料通話サービスで結び、低価格で提供するマンツーマン・オンライン英会話レッスンが事業の柱。設立は２００７年と新しいが、１４年６月に東証マザーズ上場。２月１５日には通信教育大手のＺ会を傘下に持つ増進会出版社（静岡県長泉町）と業務提携を結び、飛躍を期す。中村岳社長は「地方自治体との連携も増やしたい」と、法人や行政機関の分野のテコ入れも図る。中村社長に今後の戦略を聞いた。

　―Ｚ会と提携した狙いは。
　「小学校の英語必修化や２０年の大学入試改革に向けて、聞く、話す、読む、書くという英語４技能の向上が求められている。特に話すことを強化し『日本人１０００万人を英語が話せるようにする』という当社のミッションを加速するため、Ｚ会と組む」

　「私自身、Ｚ会のＯＢでサービスの良さは知っていた。Ｚ会グループや学校・塾・予備校向けにオンライン英会話レッスンを共同販売し、新たな英語教育サービスを共同開発する。提携の実効性を高めるため、Ｚ会が当社株式の４・３３％を取得する予定だ」

　―フィリピン人を講師に活用する理由は。
　「フィリピン最高峰であるフィリピン大学の学生と卒業生を採用しているが、それでも人件費が安い。英語が公用語の一つで、語学レベルは世界１位の実力。人を育成する際のコミュニケーション能力も非常に高い。日本との時差は１時間で、生活時間がほぼ同じ。日本人が学ぶ際の好条件がそろっている」

　―安定需要が見込める法人分野の深掘りが成長に欠かせません。
　「一般向けに続き、０９年に法人向けサービスを開始し、現在４０万人以上のユーザーと６７０社以上の企業に提供している。１５年６月には佐賀県上峰町の小学６年生向けにマンツーマン授業を導入しており、自治体との連携も増やしていきたい」

　―グローバル人材の育成と語学教育は不可分です。
　「日本には優れた技術がたくさんある。英語力がネックとなっている有能な技術者に対し、アウトプットの場を提供して、語学力を向上させれば、世界で戦える人材が増える。海外進出を考える人が１人でも増えてほしい」

【記者の目・提携でビジネスモデル進化】
　フィリピン人を活用した英会話レッスンは多くの企業が追随し、優れたビジネスモデルであることが証明された格好だ。より多くの若手世代を英会話に不自由することなく、グローバルで戦える人材に育成することは企業の大きな課題。増進会出版社との提携でビジネスモデルをどう進化させるか。中村社長の腕の見せ所だ。
（聞き手＝高橋沙世子）