東洋インキＳＣホールディングス（ＨＤ）が電池材料事業の拡大に向けたアクセルを踏み込む。２０２６年までに２５０億円超を投じ、日米中欧でそれぞれ車載リチウムイオン電池（ＬｉＢ）用カーボンナノチューブ（ＣＮＴ）分散体の供給体制を確立。同年に売上高４００億円超（２３年は７５億円見込み）、世界シェア１５％を目指す。脱炭素や経済安全保障の観点から各地で蓄電池サプライチェーン（供給網）の構築が進む。旺盛な部材需要に技術力と現地生産で対応し、一層のシェア拡大を狙う。

設備投資計画を従来より５０億円引き上げた。各地域で現地生産体制を強化し、世界展開を加速させる。欧米に車載ＬｉＢの量産拠点を持つ韓国ＳＫオンなどに加え、北米需要拡大で新たに３社からの採用が内定。米国新会社（ケンタッキー州）を通じて新工場を２５年に稼働させるなど、北米の生産体制を強化する。

また、現地大手からの採用が内定している中国で設備増強を行う。日本（静岡県富士市）やハンガリーの工場でも需要が拡大していることから、増産や設備投資を計画する。

ＣＮＴ分散体は電子の伝導性を高める「導電助剤」として使用され、カーボンブラックなど他の導電助剤と比べて少量で導電性能を発揮できる。ＬｉＢの高出力・高容量化に寄与することから、車載向けを中心にＣＮＴの採用比率は今後高まるとみられている。

東洋インキＳＣＨＤは独自の改質・分散技術でＣＮＴの分散性と導電性を高め、より少量でＬｉＢ正極の抵抗値を抑制できる材料を開発。ＬｉＢや電気自動車（ＥＶ）の高性能化に貢献するとともに、各地のＥＶ供給網に応じて柔軟に製品供給できる点を訴求し、シェア拡大につなげる。

ＥＶ化の潮流でＬｉＢ市場は車載用途を中心に拡大している。特に高容量が特長のニッケル・コバルト・アルミニウム（ＮＣＡ）や三元系（ＮＭＣ）を活物質とする電池は高成長が期待され、ＣＮＴはそれらの導電助剤に使用される。

東洋インキＳＣＨＤはＮＣＡ・三元系のＬｉＢが３０年に搭載量ベースで７割以上のシェアを持つと試算し、安定的な部材需要の継続を見込む。高容量化を狙う負極材用のＣＮＴ分散体や、全固体電池用分散体の開発にも取り組む。

脱炭素化に加え、経済安保の側面から政府の補助金などの支援体制が整い、ＥＶや蓄電池の供給網構築が米中をはじめ各国で進む。高島悟社長は「この分野で材料メーカーが成功するには、スピードと規模で後れを取らないための経営判断や技術開発などが求められる」とし、グローバルで生産体制の構築を急ぐ。