大同特殊鋼は２０２３年度内にも、製品ごとに製造時の二酸化炭素（ＣＯ２）排出量を算出・把握する仕組みを構築する。企業や製品の価値を評価する際に、技術力やコストに加えてＣＯ２排出量を指標に取り入れる動きが今後増えると予想。自社の特殊鋼材の製造時ＣＯ２排出量を算出し、その少なさを顧客である自動車メーカーや自動車部品メーカーなどにアピールすることで、競争優位性を確保する。

大同特殊鋼は月十数万トンの特殊鋼を製造し、自動車や半導体製造装置、インフラ、電子部品など多様な業種・業態に供給している。ＣＯ２排出量の算出に当たっては品種や生産工場別、用途など、製品を管理できる最小単位での把握を目指す。自動車メーカー用や機械構造用の炭素鋼、合金鋼のほか、付加価値の高いステンレスや高合金、チタンなども分類する。

日本の鉄鋼業のＣＯ２排出量は、国内のＣＯ２総排出量の１４％程度を占める。製鋼のプロセスは鉄鉱石や石炭を燃焼させる「高炉法」と、鉄スクラップを電気で溶かす「電炉法」があり、大同特殊鋼は電炉法を採用している。電炉法による鋼材１トン当たりのＣＯ２排出量は高炉の４分の１程度と少ない。

こうした背景に加え同社は、電気炉を回転させて溶解に必要なエネルギーを低減させる装置や、空気燃焼から酸素燃焼に変更する「酸素富化バーナー」の導入、重油から都市ガスへの燃料の変更など、多様な方法でＣＯ２削減を進めている。自社の特殊鋼材の製造時ＣＯ２排出量の少なさを環境価値として広く訴求する。

北欧など一部では、ＣＯ２排出削減対策のコストを製品価格に上乗せし、販売する例が出てきている。購入者にとっては費用負担が増える一方、ＣＯ２削減に配慮した製品を調達していることをアピールできる。こうした環境価値を認める動きが広まることで、企業がＣＯ２削減対策のコストを市場で適切に回収し、次の削減対策に再投資する好循環につながる可能性がある。