対話型人工知能（ＡＩ）「チャットＧＰＴ」の登場で生成ＡＩがＩＴのメガトレンドに躍り出た。その自然な対話や膨大な学習データに基づく的確な応答に世界中が沸き、多くの人が使いこなしを模索している。生成ＡＩは今後どう活用が進むのか。幅広い年齢層を対象とした野村総合研究所（ＮＲＩ）の調査と、国内企業の従業員を対象としたＰｗＣコンサルティング（東京都千代田区）の調査から読み解く。（編集委員・斉藤実）

米オープンＡＩが提供するチャットＧＰＴへのアクセス数は、うなぎ上り。日本からのアクセス数は４月中旬に１日当たり７４６万件で「トラフィック（通信量）シェアは米国、インドに次いで３番目に多い」（ＮＲＩ）。人口を考慮すれば日本は米国、インドよりもの利用度合いが高く、しかも「日本からのアクセスの平均滞在時間は８分５６秒で米国の６分５０秒、インドの６分２７秒よりも長く、日本人の関心の高さがうかがえる」（同）。

ＮＲＩが４月中旬に実施した調査では、関東１都６県在住で１５―６９歳の３２０４人から有効回答を得た。これによると回答者の６１・３％がチャットＧＰＴを認知し、１２・１％が実際に利用したことが分かった。職業別でみると、学生が２１・６％、教職員が２０・５％と多い。対照的に医師・医療関係者は少なく、「回答内容の正確性に疑問がある中で、業務で使う余地はまだ小さいということかもしれない」（同）。

もとより生成ＡＩの普及は、これからが本番。調査では、チャットＧＰＴを使ったことがある人の８８・７％が継続して利用したいと回答。調査時点では「日本人の利用者の大半がチャットＧＰＴに対して肯定的な意見を表明している」（同）ことが分かった。

一方、ＰｗＣコンサルの調査は、国内の企業・組織に所属する従業員を対象に３月末―４月上旬に実施し、１０８１人の有効回答を得た。これによると、過半数の５４％が生成ＡＩを全く認知していないと回答。生成ＡＩブームの高まりと、実態との乖離（かいり）が浮き彫りとなった。とはいえ認知層に限ると「生成ＡＩ活用に関心がある」との回答が６０％。生成ＡＩを商機と捉える層（４７％）が脅威と捉える層（９％）の約５倍に達するなど、活用には前向きなことが分かった。

一方、予算化や案件推進など具体的な取り組みを開始していると回答した人は８％にとどまり、「生成ＡＩの活用には肯定的だが、実際の取り組みは進んでいない」（ＰｗＣ）ことが確認された。

同様に認知層に限定すると「業務で生成ＡＩを利用したい」との回答は５３％、業務代替を肯定的に捉える層も５９％と、いずれも過半数に達した。だが、生成ＡＩによる業務代替は部分的との見解が多数派だった。

生成ＡＩをめぐる議論は尽きないが、その波及力は小さくなく、チャットＧＰＴに次ぐ新サービスの登場などで認知度や利用状況は二転三転しそうだ。