半導体製造装置市場の冷え込みが増している。日本半導体製造装置協会（ＳＥＡＪ、東京都千代田区、牛田一雄会長）がまとめた日本製半導体製造装置の１２月の販売高（速報値、１０―１２月の３カ月平均）は、前月比８・６％減の３０６５億９６００万円だった。３カ月連続のマイナスとなり、マイナス幅も１１月より５ポイント以上拡大した。メモリー分野を中心に半導体メーカーが製造装置の投資を抑制する動きが広がっているほか、米国の対中輸出規制の強化も装置需要を押し下げる。

巣ごもり需要からの反動でスマートフォンやパソコンの販売が落ち込み、機器１台当たりの搭載量が多い記憶用メモリー半導体の需要が急減。先端ロジック（演算用）半導体も勢いが鈍化している。半導体メーカーやファブレスが投資を絞り込んだ結果、装置の需要も鈍化していると見られる。中国に対する米国の半導体輸出規制もマイナス材料。米国製装置を購入できない中国の半導体メーカーが日本メーカーの製造装置の発注を見直す状況が増えているもようだ。

ＳＥＡＪは１月、２０２３年の製造装置販売高が４年ぶりに前年度を下回るとの予測を公表した。中期では大きな成長が期待できるが、２３年前半は需要停滞が続くとしている。