スマートフォンの普及などで低調だったカメラ市場だが、２０２２年は回復が鮮明になった。カメラ映像機器工業会（ＣＩＰＡ）によると、１―１０月のデジタルカメラの出荷額は前年同期比３８・４％増の約５４６０億円と好調に推移している。

このうち一眼レフカメラの出荷額は同５・６％減の約７２１億円となった一方、ミラーレスカメラは同６１・５％増の約４１６８億円に拡大。１９年にミラーレスの出荷額が一眼レフを上回って以降、ミラーレスが市場をけん引する構図が続く。

ミラーレスはレンズが捉えた景色を反射する鏡（ミラー）を必要としないため、一眼レフよりも小型・軽量化できる。持ち運びのしやすさが、顧客の購買意欲を高めている。

こうした潮流を踏まえ、各社は２２年も相次いでミラーレスの新製品を発表した。キヤノンの「ＥＯＳ　Ｒ６　Ｍａｒｋ　Ⅱ」、ニコンの「Ｚ３０」、富士フイルムの「ＦＵＪＩＦＩＬＭ　Ｘ―Ｔ５」、ソニーの「α７Ｒ　Ｖ」などだ。

ニコンは一眼レフの開発停止を明らかにするなど、各社はミラーレスに注力する姿勢を強めている。「高単価・高付加価値の機種が売れる傾向がここ数年続いている」（ＣＩＰＡ）ことが各社のカメラ事業の業績底上げに寄与していることから考えても、ミラーレス重視の流れは続きそうだ。

性能の高いカメラ機能を備えるスマホの台頭がデジタルカメラの需要減に結びつく懸念は残るものの、ＣＩＰＡは「デジタルカメラがスマホのあおりを食ったという見方は一面的だ」と強調。スマホの存在により、カメラの潜在需要が広がったとする。

コロナ禍では半導体の需要拡大や供給網の混乱などを背景に、カメラに必要な部品も不足。顧客への製品販売が滞る状況も散見されていたが、ようやく正常化しつつある。各社はこうした追い風に慢心せず、顧客の望む商品をタイムリーに届けるという地道な活動が問われ続ける。