昨年暮れに、汎用品に強いダウと特殊樹脂とアグリ他に特化しつつあるデュポンの合併が発表された。モンサントは種子等アグリビジネスに特化して久しい。欧州ではBASFとバイエルが機能性特殊樹脂と薬品で独自性を発揮している。世界の化学企業が旗幟鮮明にして合併と棲み分けを進めているときに、日本には化学企業が多すぎる。汎用品の生産は、石油、ガス、石炭等の原料を保有する国に勝てるはずがない。日本企業は、汎用品から機能製品分野に特化するのか。省エネ・省資源等に寄与する（炭素繊維に代表される）新素材分野を狙うのか、化学的新プロセスによる炭素フリーの水素社会を目指し変容するのか。今回のエチレン設備停止の報道は、日本の化学産業が企業の枠を超えて、人口減少で内需が細る国内で世界に伍して生き残るために、“弱い分野を削ぎ落とし、強い分野を強化する”「解体と再編の道のり」の開始を告げたすぎない。