フォードはマツダを介しても日本の自動車産業に関わっていた。マツダに出資したのは７９年。ロータリーエンジンへの集中策が裏目に出て経営難に陥っていたマツダの２５％の株式を取得した。９６年にはさらに３３・４７％まで買い増してグループ化。同年から０２年まで４代にわたって社長を送り込んだ。９９年から０２年まで社長を務めたマーク・フィールズ現フォード最高経営責任者（ＣＥＯ）のように、送り込んだ役員には優秀な人が多かったと言われている。

　フォードによるマツダの改革には一定の成果があった。広島の盟主として大企業意識が抜けない風土の改革や、現在につながる「ブランド価値経営」を掲げ、走りやデザインの競争力強化に経営資源を集中させてきたことなどだ。

　一方で、スウェーデンのボルボを含めた３社間での、小型車向け車台（プラットフォーム）の共通化では、狙ったようなコストダウンの成果は出なかった。マツダが米国市場での販売力に後れを取っているのも、フォードの世界戦略の中で役割分担させられていた後遺症と言える。マツダのフォードグループ入りが果たして成功だったか失敗だったかは、両面あって評価が難しい。

　その後、リーマン・ショックによる経営悪化を受けて、フォードは０８年以降段階的にマツダ株を売却。マツダの増資などもあって持ち株比率は２・０８％まで低下していたが、１５年４―９月期にすべて売却した。

　現在両社はタイでの車体生産と中国でのエンジン生産での合弁事業や、小型ピックアップトラックの共同開発など一部に共同事業を残している。ただ、主力事業は完全に別の道を歩んでいる。フォードの日本離れはマツダとの関係解消から見ても着々と進んでいた。
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