中国の２０１５年の粗鋼生産量が３４年ぶりに前年の水準を下回った。全世界の粗鋼生産量もリーマン・ショックの余波を受けた０９年以来、６年ぶりに減少するのは確実だ。世界生産の半分を占める中国が調整期に入り、資源安の影響などで新興国の生産も低迷。日本を含む主要生産国も軒並み、前年割れとなりそうで産業・インフラの礎となる鉄鋼業は大きな転換点を迎えた。

　中国の粗鋼生産量は前年比２・３％減の８億３８３万トン。月別でも１５年１月から１２月までのすべてで前年を下回った。それ以上に中国の内需が減少し、余った鋼材が東南アジアなど海外にあふれ出た。その量は１億１２４０万トンで日本の粗鋼年産量を上回る。需給環境は悪化の一途をたどり、赤字操業が続出。経営破綻する企業も散見される。

　河北省の農村部にある中堅メーカー、唐山松汀鋼鉄は昨年１１月、７カ月の賃金未払いの末に操業を停止した。中国メディアによると、電気料金９７００万元（約１７億円）が未納となったため、電力供給を止められて操業できなくなった。７０００―８０００人いた従業員は事実上の解雇通告を受けたという。こうした状況は中国全土で起き始めており、いよいよ企業の再編・淘汰（とうた）、そして最も憂慮されていた雇用調整へとかじが切られることになる。

　鉄鋼業の苦境は中国に限らない。マイナス成長に陥ったブラジルでは、新日鉄住金も出資するウジミナスが高炉２基を休止。タイのサハウィリア・スチール・インダストリーズは英国工場の閉鎖もむなしく経営破綻。さらに、インドのタタ・スチールは英国工場で大規模な人員の追加整理を発表した。今や主要国で前年を確実に上回りそうなのはインドくらい。１６年の世界の鋼材消費量も１５年並みにとどまる見通しで、しばらくは”冬の時代“が続くことになる。
（文＝大橋修）