国内で電気自動車（ＥＶ）トラックの競争が本格化する。三菱ふそうトラック・バスは７日、小型ＥＶトラック「ｅキャンター」を全面改良し、２０２３年春に発売すると発表。新型車は電池容量、車両サイズ、積載量などを選べ、幅広い用途に活用できる。同社は３９年までに販売する車両を全てＥＶか燃料電池車（ＦＣＶ）に置き換える方針で、ラインアップの拡充を急いでいる。物流業界の脱炭素化の動きを受けて競合メーカーもＥＶトラックの投入に動いており、競争は激しさを増しそうだ。（石川雅基）

「顧客のニーズに柔軟に対応できるようになった」。三菱ふそうのカール・デッペン社長は新型車の特長をこう強調する。同日初めて公開した新型車は、２８種類から最適な車両を選択できる。物流企業の配送車両だけでなく、特装車などにも対応する。車両の選択肢を広げて差別化し、顧客の囲い込みを狙う。価格は２３年春頃に発表する。

車両総重量は５トン、６トン、７・５トン、８トンを用意。電池は容量４１キロワット時で航続距離が約８０キロメートル、８３キロワット時で約１４０キロメートル、１２４キロワット時で約２００キロメートルの３タイプから選べる。航続距離を現行モデルの最大２倍まで伸ばした。電池は世界最大手の中国・寧徳時代新能源科技（ＣＡＴＬ）製を採用。先進運転支援システム（ＡＤＡＳ）も機能を拡充した。今後、欧米や東南アジアなどにも投入する。

ＥＶトラックをめぐっては、国内競争が激化している。日野自動車は６月、小型ＥＶトラックを初めて発売。航続距離は約１５０キロメートル。荷室の高さを通常の小型トラックの半分にし、積み降ろしの負担を軽減した。既にヤマトホールディングス（ＨＤ）傘下のヤマト運輸が５００台の導入を決めている。いすゞ自動車は２３年３月までに小型ＥＶトラックを発売予定。スタートアップのＥＶモーターズ・ジャパン（北九州市若松区）は、年内にも小型ＥＶトラックの受注を始める。

各社が開発を急ぐ背景には物流企業の脱炭素化の流れがある。ヤマトＨＤは、ＥＶを３０年までに２万台導入する。佐川急便は保有する軽自動車７２００台を全てＥＶに切り替える方針を示している。