ＪＲ東海は走行中の新幹線の電圧低下を抑えるソフトウエアを東海道新幹線「Ｎ７００Ｓ」の２０編成に搭載し、２０２３年２月まで機能確認試験を実施する。２２年度末までに導入予定のＮ７００Ｓのうち、約半数に当たる。新幹線は走行中に電圧が低下する課題があり、沿線の変電所内に設置した「電力補償装置」で電圧を維持していた。ソフトウエアを改良することにより新幹線側で電圧維持が可能になり、同装置や変電所の削減につながる。

集中する時間帯は平均５分に１本という高密度で運行する東海道新幹線は、列車本数が増えるにつれて電圧が低下し、安定運行に必要な電圧を維持できなくなる恐れがある。このため、沿線に電力補償装置を設置し、電圧の低下を抑制するなどの対策をとっているものの、維持費やメンテナンスの手間などが課題になっていた。

今回、Ｎ７００Ｓに搭載する主変換装置のソフトウエアを改良し、電流の位相の遅れを小さくすることで架線の電圧低下を抑制する機能を新たに搭載した。車両側で架線電圧を維持する機能は世界初だという。

電力補償装置は沿線に現在、２１台設置している。東海道新幹線の全編成にこのソフトウエアを導入すれば、このうち１２台を削減できる見通しだ。併せて変電所の約１割も削減が可能となる。年間で約２０００万キロワット時の電力使用量を削減できると推定しており、電気料金約３億円と、二酸化炭素（ＣＯ２）約１万トンの排出量を削減できると見込んでいる。