ＴＩＳは２０２１年度から３カ年の中期経営計画で、デジタル変革（ＤＸ）需要取り込みに向けた構造転換を急ぐ。「グループビジョン２０２６」の達成に向け、２３年度の自己資本利益率（ＲＯＥ）は１２・５―１３％に設定。長期的には安定して１５％を達成できる体制を目指す。同期間では１０００億円規模の成長投資も実行。収益性向上と成長投資の両立が持続的な企業成長のカギとなりそうだ。

従来は顧客の要望に応じた個別のシステム構築・運用支援などが事業の中心だった。ＤＸ機運が高まる中、顧客との共創事業や、同社ノウハウを活用したサービス型ビジネスなど、四つの戦略領域を設定。売り上げ全体に占める同割合を、２０年度比約１０％ポイント増の６０％まで拡大させる。

現中計では合併・買収に７００億円、ソフトウエア投資や人材投資などの内部強化に３００億円を充てる予定だ。２１年度は中国の技術企業などとの資本・業務提携を複数実行。コロナ禍の影響が長期化しクロスボーダー事業が苦戦する中、出資先との早期のシナジー創出が期待される。

構造改革により、戦略領域の割合は２１年度に５４％まで拡大。営業利益率も前年比１・１ポイント増の１１・３％と伸長した。

ＲＯＥも改善傾向にある。２０年度はコロナ禍の影響を受けた海外持分法適用会社に係る損失計上で、経常利益が減少。純利益が下がり、１０・８％と落ち込んだ。２１年度は営業利益率の向上や、子会社株式の売却・政策保有株式の縮減による特別利益で、純利益率が向上。１４・０％と現中計最終年度の指標を前倒しする形で達成した。

岡本安史社長は「戦略領域への経営資源の集中により、利益成長やキャッシュ創出力が向上した」と評価。一方「投資先行段階のため収益性の面で引き続き課題がある」と気を引き締める。今後も「フロントラインの強化を中心に構造改革を推し進め、安定的にＲＯＥ１５％を実現できる企業への成長を目指す」（岡本社長）。