大成建設は二酸化炭素（ＣＯ２）の吸収量が製造時の排出量を上回る「カーボンネガティブコンクリート」を中心に、環境配慮コンクリートを自社建設現場に本格適用する。専門部署を立ち上げ、原料の安定調達から社会実装までの技術開発、技術基準の確立を進める体制を整えた。鉄筋コンクリートや工場製造のプレキャストコンクリート（ＰＣａ）、現場打ちコンクリートで利用を増やす。自社の現場で打設する環境配慮コンクリートを、２０２５年度に２１年度比１０倍に拡大する。

大成建設は技術センター（横浜市戸塚区）に「Ｔ―ｅコンクリート実装プロジェクトチーム」を発足した。専従を含む３０人規模で、自社開発や他社との共同開発、新エネルギー・産業技術総合開発機構（ＮＥＤＯ）が主導するプロジェクトなどに取り組む。

環境配慮コンクリートして、ＣＯ２排出量をマイナス４９％とした「Ｔ―ｅコンクリート／カーボンリサイクル」を訴求する。廃コンクリートや一般の焼却灰から酸化カルシウムを抽出し、セメント生産工程で分離されたＣＯ２を固定・再結合させて炭酸カルシウムを生成。これを製鉄副産物の高炉スラグや骨材などと練り混ぜて仕上げる。 鉄筋コンクリートやＰＣａ、現場打ちなど従来のコンクリートと同様に適用できる点を強調する。これまで同社技術センターの現場打ち舗装や舗装ブロック、壁部材に適用済みで、外部への施工も計画する。まずは炭酸カルシウムの安定調達やコストなど課題の解決に着手。実績を積み上げつつ、環境性能の評価手法や技術基準の確立につなげる。 また、従来に比べ製造時のＣＯ２排出量を約８０％減らした「同／セメント・ゼロ型」も提案する。すでに下水処理場のシールドトンネル工事や、地中送電洞道のインバートブロック（底盤）などに適用実績がある。セメントの代わりに高炉スラグと石炭灰を使用する「フライアッシュ活用型」や、高炉スラグを使う「建築基準法対応型」も前面に押し出す。 コンクリートは世界で年間約１４０億立方メートル（３２０億トン）、それを固めるセメントは年間で約４０億トン生産されている。セメントの使用量は全体の約１２％と低いが、製造過程で燃料や石灰石が大量のＣＯ２を放出する。このためコンクリート製造時のＣＯ２排出量は８０％以上がセメント起因とされ、国内外でＣＯ２を吸収するコンクリートの技術開発が活発化している。