「次世代有機EL」量産へ、ジャパンディスプレイCEOが語ったこと

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キャロン会長兼CEOは他社との協業に意欲を示した(22日、都内)

ジャパンディスプレイは、次世代の有機EL(OLED)ディスプレー「eLEAP」とディスプレー制御の新技術「HMO」について、2023―24年に自社製品の量産を始め、27年3月期までに他社へのライセンス供与も始める方針を発表した。ライセンスは既に潜在的な供与先と交渉を始めており、競合他社に提供する可能性も排除しない。

eLEAPは従来と同じ蒸着方式ながらメタルマスクを一切使わず、ピーク輝度を従来比2倍、寿命を3倍に延ばせるほか、曲線を持つ自由な形状も作れる。第10世代などの大型基板にも適用できる。22年中にサンプル出荷を始める。

スコット・キャロン会長兼最高経営責任者(CEO)は「エコシステム(生態系)を作り、業界を変えていく」と述べ、広く他社と協業し、スマートフォン向けにも技術を展開する考えを示した。

ジャパンディスプレイは22年3月期連結売上高が2959億円、営業損益は85億円の赤字だった。27年3月期に売上高4735億円、営業利益833億円とする目標を掲げており、売上高に占めるスマホ向け比率を数%に下げ、4割前後に伸ばす計画の車載向けや、メタバース(仮想空間)、OLEDなどの領域で成長を目指す。27年3月期の業績計画にライセンス供与は含んでいない。

日刊工業新聞 2022年6月23日

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