タイヤメーカー各社がＩｏＴ（モノのインターネット）技術を活用した「つながるタイヤ」の開発を加速している。仏ミシュランは、２０２４年までに自社製の全タイヤに無線識別（ＲＦＩＤ）タグを搭載する。住友ゴム工業はセンサーを用いたタイヤ空気圧監視システム（ＴＰＭＳ）の提供を始めた。タイヤの状態を容易に把握したり遠隔監視したりすることで、周辺サービスの拡充を目指す。各社は売り切り型ビジネスから脱却し、メンテナンス領域などで継続的に収益を得られる体制を整えている。（江上佑美子）

「ＲＦＩＤが物流業界、自動車業界のイノベーションの皮切りとなることは間違いない」。日本ミシュランタイヤ（東京都新宿区）の須藤元社長はこう力を込める。親会社のミシュランは村田製作所と共同開発したＲＦＩＤをタイヤに内蔵。出荷や装着、リサイクルといった使用履歴を把握できるようにし、保守サービスの提供などにつなげる。

住友ゴムはタイヤにセンサーを内蔵し、専用機器で空気圧を読み取る仕組みを開発した。点検作業の省力化に役立てる狙いだ。センサーを使わずにタイヤの回転信号やエンジン情報を解析し、荷重や路面状態などを検知する「センシングコア」技術についても、２４年には自動車メーカーへのライセンス販売を始める考えだ。

横浜ゴムはタイヤ内面に貼り付けたセンサーから得たセンシング波形を解析し、摩耗状況を検知する技術をアルプスアルパインと共同開発した。ブリヂストンやトーヨータイヤも、センシング技術の開発を進めている。

各社がタイヤのＩｏＴ化を進める背景には、自動車業界のＣＡＳＥ（コネクテッド、自動運転、シェアリング、電動化）の流れも密接に関係している。無人運転が実現すると、車の所有者はタイヤの不調に気づきにくくなる。シェアリングサービスにおいても、メンテナンスの手間が課題となる。

電気自動車（ＥＶ）の普及により、ガソリンスタンドでタイヤの点検サービスを受ける機会も減っていく。次世代車の安全性を担保するためにも、これらサービスが不可欠と言うわけだ。住友ゴムの山本悟社長はセンシングコア技術について「（ソフトウエアを多く活用する）ＥＶと相性が良い」と期待する。

タイヤは道路に接している唯一の自動車部品であり、その状態から得られるデータは多い。人手不足対策や安全性確保、収益性向上といった面から、各社がサービス開発でしのぎを削る流れは続きそうだ。