製薬各社が旺盛な国内での生産活動を背景に、再生可能エネルギーへの転換を急ぐ。医薬品の品質や安全性などの確保は最優先にしつつ、本社や工場、クリーンルームなどで使用する電力を再生可能エネルギーへ早期に切り替える。政府が進めるカーボンニュートラル（温室効果ガス排出量実質ゼロ）施策の下で、二酸化炭素（ＣＯ２）排出量やエネルギー使用量の一層の削減を目指す。（藤木信穂）

武田薬品工業は４月、武田グローバル本社（東京都中央区）で購入する電力を１００％再生可能エネルギー由来に切り替えた。これにより年約２１００トンの温室効果ガス排出量の削減を見込む。これまでも工場や研究所など国内４拠点で導入済みで、２０２５年度に温室効果ガス排出量を１６年度比で４０％減らし、４０年度までにゼロにする目標を掲げる。

英アストラゼネカは４月末に日本での取り組みを強化する提言を発表した。日本法人では２０年にすべての購入電力を再生可能エネルギーに切り替え、２１年からは営業車両を電気自動車（ＥＶ）へ移行中。「日本法人を環境分野のリーダーにする」考えだ。

企業が事業で使う電力の再生可能エネルギー率の１００％化を推進する国際イニシアチブ「ＲＥ１００」には、小野薬品工業や第一三共、エーザイが加盟するほか、４月に大塚ホールディングス（ＨＤ）も加わった。エーザイは３０年までに、小野薬品と第一三共は遅くとも５０年までに再生可能エネルギー率を１００％にする計画だ。

大塚ＨＤは２８年までにＣＯ２排出量を１７年比半減を目指す。同社は日本に次いでＣＯ２排出量の多いインドネシアのグループ会社４社に、再生可能エネルギーに由来する電力を導入した。これで「グループの年間ＣＯ２排出量の約１３％にあたる９万４０００トンが削減できる」とする。