ホンダ系部品メーカーは２０２３年３月期、電気自動車（ＥＶ）領域に重点投資する。ホンダが３０年にＥＶを年間２００万台生産する目標を発表するなど、完成車メーカーが電動化戦略を加速する動きに呼応する。一方で重荷となるのが、部品不足に伴う度重なる生産調整や原材料価格の高騰だ。ホンダも部品メーカーとの連携を強め、解決策を探る方針を示している。

「ホンダをはじめ完成車メーカーの計画が見えてきた。ＥＶシフトを成長機会と捉え事業拡大を目指す」。ジーテクトの高尾直宏社長はこう強調する。今後１０年でＥＶ関連の研究開発と設備投資に７００億円を投じ、モーターコアや電池ハウジングの事業化を図る。

エフテックは、２３年３月期のＥＶ向け部品の売上高を前期比４６・７％増の２２０億円に伸ばす計画だ。福田祐一社長は「ホンダのＥＶ戦略に開発段階から入り込む」と話す。米ゼネラル・モーターズ（ＧＭ）などホンダ以外からの受注にも意欲をみせる。　

次世代技術に目を配りつつ、足元の投資も継続する。ホンダは２３年３月期の設備投資額を同７９・６％増の５０００億円に設定。北米でスポーツ多目的車（ＳＵＶ）「ＣＲ―Ｖ」などを投入予定で、生産体制を増強する。サプライヤーもこの動きに対応。ジーテクトは北米での設備投資を同４・９倍の７８億円と見込む。エフ・シー・シーは同２０・６％増の１３億円とする計画だ。

一方で自動車業界では、部品不足などによる減産が続く。直前に生産計画が変わることも多い。テイ・エステックの保田真成社長は「生産人員を確保しておく必要があり、固定費が利益を圧迫する」と懸念。エフテックの福田社長は「従業員の多能工化を進めている」と対応策を明かす。

ホンダも対応に知恵を絞る。水野泰秀執行役専務は「急激な減産で迷惑をかけている。半導体メーカーと長期契約を結ぶなどして生産変動を少なくしたい」と話す。原材料高騰などが続く点についても竹内弘平副社長は「サプライヤーだけにコストダウンをお願いするのは非常に苦しい」とし、代替材料への切り替えなどで影響を抑える考えだ。