医療用医薬品の処方箋送信サービス事業への参入が相次いでいる。すでに調剤薬局大手のクオールや、一般用医薬品（大衆薬）などをネット通販するケンコーコム、ダイエーなどが参入しているが、１５年２月からはドラッグストア大手のマツモトキヨシホールディングス（ＨＤ）も参入した。スマートフォンで処方箋を撮影しメールで送信すれば待ち時間なく受け取れる手軽さで、普及段階に入った格好だ。医療機関の“門前薬局”に集中する現在の調剤の“点分業”から面分業に移行できるか、今後の焦点となりそうだ。

　マツキヨＨＤが導入した「処方せん送信サービス」の仕組みは、専用のアプリをスマホにダウンロード。処方箋をスマホで撮影し受け取り希望の日時や受け取りたい店舗を選択、情報を送信する。指定された店舗では内容を確認し受け取りのメール、医薬品の準備ができたことを知らせるメールを顧客に送信、顧客は指定した時間に受け取って完結する。マツキヨＨＤではまず約１２７店で開始。さらにマツモトキヨシ甲信越販売の一部店舗で実施し順次拡大を目指す。

　昨年から本格化したケンコーコムの「ヨヤクスリ」。同サービスの展開方法をめぐり東京都や神奈川県の薬剤師会が疑義を唱えるなど物議をかもしたが、現在、全国の３万８０００店の調剤機能を持つ薬局で受け取りができる。薬局の内外観の写真や営業時間などの情報を掲載する店舗も増えており、積極的にケンコーコムの同サービスを利用する中小の薬局も増えている模様だ。

　クオールも拡大に乗り出している。従来は東京・大阪のクオールの薬局、ローソンとの併設薬局、ビックカメラなど一部店舗を同サービスの対象としていたが、２０１４年５月からはこれを本格拡大。２月時点で約１７０店で展開している。関東、関西を中心に広げ、将来的には約５３０店ある全店に拡大していく計画という。

　ダイエーは１４年４月から大手スーパーとしては初めて同サービスを開始。１５年度末までに調剤薬局計５０店まで拡大していく方針だ。

　処方箋送信サービスでは副次的な効果として送信された処方箋の情報をデータ化して、投薬履歴がスマホでわかるようになる。ケンコーコムでは昨夏から、このデータを活用し、オンラインお薬手帳サービスも開始している。

　スマホを使いこなす層が増えるなか、同サービスへ参入するドラッグストアなども増える見通し。大型の病院などの門前薬局などでは調剤に時間がかかることもある。門前集中から市中のドラッグストアや薬局などで調剤する面分業促進の有力なツールになるか。処方箋送信サービスから目が離せない。