鉄鋼や化学など素材大手の２０１６年度設備投資額は、増勢基調またはこれまでの高い水準を維持しそうだ。日刊工業新聞社が４日までに主要１２社のトップに取材したところ、投資について積極的な方針を示した。

　鉄鋼大手３社は国内在庫調整の遅れや、中国の輸出攻勢などで足元の事業環境が悪化している。新日鉄住金は「能力増強の投資は抑えめにする」（進藤孝生社長）など、案件ごとに優先順位は見直す方針。ただ、老朽更新などは「できるだけ早く行う」（同）とし、投資総額は大きく変わらない見通しだ。

　ＪＦＥスチールも「コストダウンにつながるよう、できるだけ投資を前倒ししたい」（柿木厚司社長）と口をそろえる。神戸製鋼所は、１７年秋に加古川製鉄所（兵庫県加古川市）への前工程集約などを控え、投資金額は「１６―１７年度がピークになる」（川崎博也社長）と想定する。

化学、自動車向けや高機能品

　化学各社も積極的な姿勢が目立つ。自動車軽量化部材やヘルスケア製品に使う高機能化学品などを強化する。三菱ケミカルホールディングス（ＨＤ）は、１６−２０年度の次期中期経営計画で１兆円の設備投資を打ち出した。越智仁社長は「うち５０００億円を（自動車軽量化などの）成長事業に振り向ける」と意気込む。

　住友化学は次期中計でＭ＆Ａ（合併・買収）に意欲的だが、「戦う土俵は選ぶ」（十倉雅和社長）といい、情報電子、生命科学、環境の成長３分野に力を注ぐ。三井化学も業績のＶ字回復で投資余力が出てきたため「安定成長に向けた投資を加速する」（淡輪敏社長）計画だ。

　機能化学では、日立化成が粉末冶金など自動車用部材を中心に「市場の成長性を踏まえ積極投資する」（田中一行社長）方針。積水化学工業はＭ＆Ａを含む１７―１９年度の戦略投資が１４―１６年度の１０００億円を大きく上回る可能性が濃厚だ。高下貞二社長は「２０年の売上高と利益を倍増させるにはグローバルでしっかり動かなければかなり難しい」とみる。ＪＳＲは四日市工場（三重県四日市市）の研究棟や中国の液晶表示装置（ＬＣＤ）工場の投資などが中心だ。

繊維は紙おむつ材

　繊維は「１５年度計画と比べても１６年度の方が設備投資は増えるだろう」（帝人の鈴木純社長）、「中計で進めてきた投資が立ち上がってきた。既存設備の効率化も大事」（東レの日覚昭広社長）といった声が聞かれる。

　一方、製紙では日本製紙がセルロースナノファイバー（ＣＮＦ）の酸化した表面に金属イオンや金属ナノ粒子を高密度に付着させられる特性に着目。銀イオンにより消臭機能を高めた大人用紙おむつを製品化して既存の実証生産設備に余力がなくなったことから「１６年度の量産設備整備を考えている」（馬城文雄社長）とする。