いすゞ自動車は「ＥＳＧ（環境・社会・企業統治）を視点にした経営への進化」（片山正則社長）に取り組んでおり、ＥＳＧに関わる株主価値向上を重視し自己資本当期利益率（ＲＯＥ）を引き上げる。コロナ禍で業績が落ち込み２０２１年３月期のＲＯＥは４・３％にまで悪化したが、３カ年の中期経営計画の最終年度である２４年３月期にＲＯＥ１２・５％、その先の２６年３月期には１５・０％を目指す。

ＲＯＥは三つの指標に分解できる。資産効率性を測る「総資産回転率」、収益性を測る「売上高当期利益率」、経営の安定性を測る「財務レバレッジ」だ。最初の二つの指標で同業の日野自動車と比較すると、いすゞの特徴が見えてくる。

コロナ禍前の１９年３月期におけるＲＯＥ、総資産回転率、売上高当期利益率は、いすゞが１２・３％、１・０２回、５・３％だった。一方、日野自は１０・５％、１・５０回、２・８％だった。

両社の直近５年間の業績を見ても総資産回転率は日野自が、売上高当期利益率はいすゞが高い。いすゞは商用トラックだけでなく、利益率の良いピックアップトラックも取り扱う。それが日野自よりも利益率が高く出やすい理由に挙げられる。翻って、ピックアップトラックよりも商用トラックの方が単価が高く、売上高を総資産で割って計算する総資産回転率は日野自よりも低くなりやすいと考えられる。

いすゞにとって資産効率改善はＲＯＥの向上で課題となる。ただ１兆円近い利益剰余金や、２１年４月に完了したＵＤトラックスの買収もあり、総資産は２１年１２月末で２兆７０００億円（２１年３月末は２兆２０００億円）まで膨らんでいる。

２４年３月期のＲＯＥ１２・５％目標は順調に事業展開していけば達成する可能性は高いが、中計で掲げる期間平均４０％の配当性向を前提とするとＲＯＥは「そこで頭打ちとなる」と木下寿英ＳＭＢＣ日興証券アナリストは見ている。ＲＯＥ１５・０％達成に向け資産効率を改善するには自社株買いなど「資本政策に頼らざるを得ない」と木下アナリストは指摘する。いすゞも今後、自己資本を減らせる自社株買いを進める構えでおり、２６年３月期のＲＯＥ目標の実現を目指す。