耐熱性や機械強度などの優れた特性を持つエンジニアリングプラスチック市場が変わり始めた。ポリカーボネート（ＰＣ）樹脂は中国メーカーが台頭し、三菱ガス化学はエンプラ事業再編を決めた。２０２１年に自動車生産を止めるまでの供給不足に陥ったナイロン６６は、代替素材の引き合いが増えている。転換点を迎えたエンプラ市場の動きを追った。（梶原洵子、大阪・友広志保）

【三菱ガス化学事業再編】株追加取得で主体企業明確化

「これまでの右肩上がりの拡大に対し、今は大きな転換点。従来の体制では激しい変化に対応できない」。三菱ガス化学の香坂靖取締役常務執行役員は、ＰＣ樹脂製品などのエンプラ事業再編の理由をこう語る。

同社は三菱ケミカルとの折半出資会社、三菱エンジニアリングプラスチックス（ＭＥＰ、東京都港区）の株式２５％を買い増し、２３年４月に連結子会社化する。ＭＥＰは１９９４年設立のエンプラ販売会社。三菱ガス化学と三菱ケミカルのＰＣ樹脂を用いた混練（コンパウンド）製品などを販売している。

ＭＥＰはＰＣ販社として世界３位で、シェア１０％超を持つが、原料高や中国勢の増産により競争環境は厳しい。株式の追加取得で主体企業を明確にし、事業環境の変化に対応する狙い。三菱ガス化学の２１年度決算は、好決算の見込みだ。「これを機に長年の懸案を解消する」（香坂取締役常務執行役員）。

ＰＣはエンプラの中でも市場の大きい汎用エンプラに分類される。市場が拡大すれば新興国勢の生産が増え、規模の勝負が難しくなるのは他の汎用樹脂がたどった道だ。「ＰＣ事業は規模でなく収益性が焦点。高付加価値化を推進したい」と合成樹脂事業部長の寺岡康郎執行役員は話す。

三菱ガス化学はＭＥＰの連結子会社化に合わせて、ＭＥＰをＰＣ樹脂製品の専業会社に転換。ポリアセタール（ＰＯＭ）事業などは社内に取り込む。海外子会社などと合わせて新会社のグローバルポリアセタール（ＧＰＡＣ）に統合し、「世界市場へ打って出る」（香坂取締役常務執行役員）。将来はＰＯＭ増産の可能性も視野に入れる。

一方、ＭＥＰのポリブチレンテレフタレート（ＰＢＴ）事業などは三菱ケミカルが引き継ぐ。

ユニチカ「ゼコット」車用途で初採用

ユニチカがナイロン６６などの代替に提案する、高耐熱ポリアミド「ゼコット」の引き合いが好調だ。上埜修司社長は「宇治事業所（京都府宇治市）に年産５００トンクラスの設備を持つが、ようやく設備の能力が発揮できそうだ」と顔をほころばせる。

ゼコットはバイオマス原料の使用比率が５０％以上のスーパーエンプラで、１１年に開発した。掃除機の吸引力を生み出す部品のインペラ向けに加え、最近のナイロン不足をきっかけに自動車用途で初採用に至った。上埜社長は「自動車向けに使われるということは、信頼性が評価された証だ」と力を込める。採用実績を生かして、さらなる拡販につなげる。

２１年初めのナイロン６６不足は、中間原料の工場が集まる北米の大寒波が原因だった。この急激な不足は解消されたものの、供給網のリスクは残る。代替素材の需要は続くとみて、蘭ＤＳＭグループもナイロン４６樹脂「スタニール」を訴求する。

ナイロン６６は自動車や産業用途の樹脂に加え、繊維での利用も多い。特に高温ガスで膨らませる自動車エアバッグには強度や耐熱性が求められるため、ナイロン６６を用いる場合がほとんどだ。

東レの倉本将秀産業資材事業部長は「エアバッグ用素材としてはナイロン６６が理想」と話す。同社はナイロン６６でエアバッグ用原糸や基布を生産。高度な製造技術が必要となり、日本企業が優位性を発揮できる。

旭化成はベトナムにエアバッグ用基布の製造拠点を新設し、２４年上期の稼働を決めた。ベトナムにはエアバッグ縫製工場があり、基布工場の新設で生産体制を強化する。

同社は原料を自社生産と調達で確保し、宮崎県延岡市で原糸まで一貫生産する体制を持つことが強み。現在、調達不安はないという。ナイロン６６繊維を他の用途からエアバッグ用に割り当てる量を増やし、ベトナムの生産増強に対応する。

エアバッグは世界各国の安全規制強化などで市場拡大が見込まれる。繊維各社は拡大するエアバッグ市場を取り込みつつ、ナイロン６６の供給網リスクにどう対応するかが問われる。

ダイセル、5年間で670億円投資／住化、生産能力3割増強

ＰＯＭや液晶ポリマー（ＬＣＰ）は、国内勢の増産意欲が旺盛だ。ダイセルはエンプラ専業メーカーのポリプラスチックス（ポリプラ、東京都港区）の完全子会社化を機に、増産投資を加速。ダイセルは２５年度までの５年間で、世界首位のＰＯＭやＬＣＰの増産などに６７０億円の投資を計画し、市場拡大に対応する。

ダイセルは約１６８５億円を投じ、米セラニーズとの合弁だったポリプラを２０年１０月に完全子会社化した。それまで一定額以上の投資に関する事前合意や製品販売地域の制約があったが、完全子会社化に伴い、これらを撤廃した。

ＰＯＭは自動車部品や家電製品などに幅広く使われ、ダイセルは年率３―４％で世界市場が成長するとみる。日本、中国、台湾、マレーシアにＰＯＭの生産拠点を持ち、年２９万トンを生産。２４年には中国で年９万トンのプラントを設ける計画で、旺盛な需要を取り込む。

ＬＣＰは「コンピューターやスマートフォン向けの需要が多く、台湾企業が重要な顧客」（塩飽俊雄ポリプラ社長）のため、２４年上期に台湾で新プラントを稼働する。現在、ＬＣＰは日本のみで重合しており、台湾では手がけていない。生産能力を従来比約３０％増の２万トンに高めるとともに、需要地での供給体制を盤石にする。

住友化学もＬＣＰの増産を決めた。愛媛工場（愛媛県新居浜市）に生産プラントを増設し、生産能力を現在の年約１万トンから２３年夏までに約３割増強する。今後の市場拡大をにらみ、生産能力のさらなる拡大も検討する。

ＬＣＰは耐熱性や流動性、寸法精度に優れ、第５世代通信（５Ｇ）や電気自動車向けに需給が逼迫（ひっぱく）している。同社は７０年代からＬＣＰを研究し、今、大きく花開こうとしている。

さらに今後は、エンプラにも環境対応が求められる。旭化成は二酸化炭素（ＣＯ２）を原料にＰＣ樹脂を製造する技術のライセンスビジネスを実施。三菱ガス化学はＰＣとＰＯＭのそれぞれで、ＣＯ２やグリーンメタノールの原料利用を検討する。

旭化成は、ナイロン６６（ポリアミド〈ＰＡ〉６６）のバイオ化に向けて、米ジェノマティカと戦略提携を結んだ。早ければ２０年代後半にも、同社の技術を用いてＰＡ６６原料のヘキサメチレンジアミンをバイオマスから製造する工場を稼働させる。他社に先駆けてバイオＰＡ６６の実用化を目指す。エンプラの新展開が期待される。