ＭＭ総研（東京都港区、関口和一所長）は、２０２１年の国内スマートフォン出荷台数が前年比１２・２％増の３３７４万４０００台だったとする調査結果をまとめた。調査を開始した０７年以降で過去最多だった。第５世代通信（５Ｇ）スマホは同３・１倍の１９６０万９０００台で、スマホ全体の５８・１％を占めた。

携帯電話全体では、ＫＤＤＩが３月末で３Ｇサービスを終了することを受けて、４Ｇ対応フィーチャーフォン（従来型携帯電話）の出荷台数も増加した。

メーカー別では米アップルが１６８１万５０００台でスマホ全体の４９・８％を占め、国内で「ｉＰｈｏｎｅ（アイフォーン）」を発売した０８年以降で最多だった。以下、シャープの３８８万４０００台（シェア１１・５％）、韓国サムスン電子の２６９万７０００台（同８％）と続く。

ＭＭ総研はアップル好調の理由について、アイフォーン１３シリーズを２１年９月に４モデルそろって発売したこと、楽天モバイルが取り扱いを開始したこと、携帯通信大手の端末値引きが過熱し、同ＳＥ（第２世代）がその施策の中心となったことの３点を挙げた。

２１年のスマホ出荷台数が過去最高を記録した一方で「高価格端末が売れにくくなるなどメーカーには検討すべき課題も多い」とＭＭ総研は指摘する。特に米グーグルの基本ソフト（ＯＳ）「アンドロイド」市場では２万―３万円台の端末が人気で、中国オッポ、小米（シャオミ）のシェアが拡大した。

同社は「中低価格帯での台数、シェアの確保と同時に、ブランド戦略や二つ折りの２画面端末といった付加価値への取り組みにより、台数にとらわれない高価格帯端末による訴求を行うことも重要となる」としている。