認知症になりやすい人の生活習慣を解明へ。リストバンド型生体センサーを活用

東芝と大分大学が1000人で実証研究。2020年にリスク軽減サービス目指す

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 東芝と大分大学は16日、生体センサーを使って認知症のなりやすさと身体情報・生活習慣の因果関係を解明する実証研究を始めると発表した。研究対象人数は1000人で、研究期間は2015年度から3年間となる。東芝のリストバンド型生体センサーを活用して、生活データや身体データを継続して収集。認知症関連データと組み合わせて、因果関係を調べる。

 大分県の「産学官連携ヘルスケアモデル事業」の支援を受けて研究し、認知症予防につなげるのが狙い。対象1000人に生体センサーを装着してもらい、日中活動量や睡眠時間、発話量、接触状況を自動的に収集。さらに体重や血圧など身体データも集める。これらの情報と、認知症診断に用いる脳内アミロイドβ蓄積量と認知機能検査情報を照合し認知症のなりやすさを調べる。

 東芝は次世代型のリストバンド型生体センサーを開発して、収集したデータを解析する。こうした研究で得た知見やノウハウを活用して、地方自治体やケアセンター向けに認知症リスクを抑えるサービスを20年に実用化する。一方、大分大は生活習慣における認知症発症のリスク因子を解明して、認知症予防や健康寿命の延伸に役立つ手法を検討する。

日刊工業新聞2015年04月17日 電機・電子部品・情報・通信面

COMMENT

明豊
執行役員 DX担当
デジタルメディア局長

認知症の予防について生活習慣の改善事例はすでにたくさん出ている。生体センサーを活用することで、できれば発症のメカニズムに迫ってほしい。

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