ＭＭ総研（東京都港区、関口和一所長）は、４―９月のスマートフォン出荷台数が前年同期比９・３％増の１４７２万台とする調査結果をまとめた。そのうち第５世代通信（５Ｇ）スマホが７７４万台と半数以上を占めた。２０２１年度のスマホ出荷台数は前年度比３・６％増の３３９３万台となり、５Ｇスマホは２２３０万台で比率が６５・７％になると予測している。

メーカー別では米アップルが６６３万台で全体の４５％を占めた。以下、ソニーの１５７万台（シェア１０・７％）、シャープの１５３万台（１０・４％）、韓国サムスン電子の１４８万台（１０・１％）と続く。

回線ブランド別では、ＮＴＴドコモが５０１万台（３４・１％）、ＫＤＤＩの「ａｕ」が３４２万台（２３・３％）、ソフトバンクが２５６万台（１７・４％）となった。

ソフトバンクのサブブランド「ワイモバイル」が１０４万台（７・１％）、楽天モバイルが９８万台（６・７％）、ＫＤＤＩのサブブランド「ＵＱモバイル」が７１万台（４・９％）。その他ＳＩＭフリーが９６万台（６・６％）だった。

ＭＭ総研は、２５年度にはスマホ出荷台数の全てが５Ｇ対応となると予測する。今後は底堅い買い替え需要のほか、２２年３月以降の３Ｇサービス終了に伴うスマホへの切り替え促進、各社の新料金サービスの開始に伴うプラン変更や携帯会社の乗り換えなどが追い風になるとみる。だが、世界的な半導体不足の影響で出荷台数が伸び悩む懸念もあるとしている。