１週間の日刊工業新聞の記事の中から、気になった記事をセレクト。新聞ならではのセレンディピティー（何かを発見する能力、偶然をきっかけにしたひらめき）の楽しさを伝えて頂きます。

　みなさん、こんにちは。矢島里佳です。
　ウェブニュースは１つずつ興味のあるニュースを読める閲覧性の高さは魅力的です。
けれども、偶然に出会う記事たちが、自分の興味や人生に強く影響をあたえる面白さは、紙新聞ならでは。デジタルの時代だからこそ、アナログの面白さにも気がつく。双方の魅力を和えながらニュースと向き合っていければと思います。

　今週、選んだのはこの３本です。
●大賞にＪＴＢグループとリバネス選定（能率協会「ＫＡＩＫＡ　Ａｗａｒｄｓ」＝１２月３日付）
●中小に「健康経営」普及（公益資本主義推進協議会が日本医師会と連携＝１２月４日付）
●小規模企業の人材開発「スペシャリスト育成」に重点（日本経営協会が白書＝１２月８日付）

　各企業、どんな人材を求めるか、ある一定の傾向が存在するのだなと感じました。小規模の会社は、やはり１人当たりに占める割合が高くなるので、なるべくなんでも自分で考えてできる人がほしい。とはいえ、やはりある程度は社内での教育が重要で、その会社らしさというものは、やはり共に仕事をする中で生まれてくる気がします。

　和えるも、今いる初期のメンバーが会社の雰囲気や風土の基盤を築くはず。初期の頃であればあるほど、どんな人材を育成するか、真剣に考えていくことが大切ですね。

大企業はグローバル、小企業ほど即戦力

　日本経営協会（浦野光人会長）は「人材白書２０１５」をまとめた。人材開発の目的は大規模企業（団体）が「グローバル人材育成」指向なのに対し、小規模は「スペシャリスト育成」を重点に置く。また、従業員が少ない企業は教育・研修の対象となる職位も絞られ、規模による差が浮き彫りとった。

　全体として、主に人材開発を担当する部署を置く企業は減少傾向にあるが、一方でそこに働くスタッフ数は増加傾向となっている。関連企業へのアウトソーシングの影響が出ているのではないかと分析している。研修予算も増加傾向だ。

　人材開発の目標は企業規模の大小にかかわらず、「長期的・計画的な人材の育成」「次世代リーダーの育成」にある点は同じ。だが、従業員１万１人以上の企業の５１・３％が「グローバル人材の育成」「経営幹部の選抜・育成」をそれぞれあげたのに対し、１００人以下の企業はそれぞれ４・９％、１７・６％に過ぎない。「即戦力となる人材の育成」や「スペシャリストの育成」を狙っている。

　教育研修の対象とする職位についても、企業・団体規模にかかわらず「新入社（職）員」から職位が上がるにつれて実施率が下がるのは共通だが、「課長級」の実施率を見ると１００人以下の企業と、１万１人以上の企業では約３倍の開きがある。中小企業の経営力を向上させる上でもミドルマネジメントの教育研修が望まれよう。

　同調査は９月中旬に全国１５００企業（団体）に調査票を配布、１０月中旬にはウェブを活用し実施。６１６件の有効回答を得た。