日立製作所は１５日に２０１５年度の研究開発戦略を公表し、各事業部門がモノのインターネット（ＩｏＴ）技術やビッグデータ（大量データ）を活用するため、共通プラットフォームを社内に構築すると発表した。エネルギーや鉄道など各部門がプラットフォームを活用しつつ他部門とも連携し、顧客の課題分析やソリューション構築を行う。これにより社会課題の解決策を提案する「社会イノベーション事業」を拡大する。

　従来は個別案件に対しＩｏＴやビッグデータを活用し、故障の予兆診断など多様なソリューションを提供してきた。今後は各部門が共通プラットフォームのシステムを活用。各部門が連携してソリューションの効果を高める。研究開発部門を統括する小島啓二執行役常務は「複数の自律システムが共生しながら効率を上げ、セキュリティーなどの技術を使って課題を解決する」と語った。

　研究開発方針としては、次の成長に向けてイノベーションを創出する研究を推進する。「これまで研究開発投資を使って良い技術を作ってきたが、今後はイノベーションをつくる部分にも踏み込む」（小島執行役常務）という。顧客ニーズに応える革新技術を作り、研究開発投資で創出した利益を示す研究開発投資営業利益比を１４年度見通しの約１・５倍から２倍に引き上げる。