日本初のパイロット養成学科である東海大学工学部航空宇宙学科航空操縦学専攻が創立１０周年を迎えた。全日本空輸（ＡＮＡ）との産学連携でカリキュラムを組み、１０年間で２００人以上のパイロットを輩出した。格安航空会社（ＬＣＣ）の拡大や新興国の経済成長などで、世界的にパイロット不足が深刻化。パイロット養成の多様化が社会的要請となり、東海大学の存在意義も年々高まっている。

２００６年に創設

　東海大学がパイロット養成を目的に航空宇宙学科を創設したのは２００６年４月。当時、卒業後にパイロットの免許を取得できる４年制大学の学科専攻は東海大学のみで、初のパイロット養成学科となった。航空操縦のノウハウがないため、ＡＮＡと連携してカリキュラムなどを作り上げ、ＡＮＡは現在も現役の機長を１人、教授として派遣している。

　また、東海大学の学生に対し、入社試験で別枠を設けるなど、密接な関係を築いている。航空操縦学専攻のカリキュラムは、６カ月を１セメスターとし、８セメスターで必要な科目を履修する。２―３年次の約１年半は、米ノースダコタ大学に留学し、米国連邦航空局（ＦＡＡ）の操縦士免許を取得。４年次は卒業研究などを行い、航空会社への就職を目指す。

２社に依存

　日本のパイロット養成は、航空会社の自社養成がほとんどで、ＡＮＡと日本航空（ＪＡＬ）の大手２社に依存してきた。０８年にＪＡＬが経営不振で自社養成パイロットの採用や訓練を見送ると、パイロットの減少と高齢化に拍車を掛けることになり、東海大学は卒業生の就職先を失った。

ＪＡＬはその後、経営再建を果たし、１４年に新卒採用と訓練を再開した。だが、この間に世界でＬＣＣが拡大し、新興国の経済成長で海外渡航者が増えるなど、航空市場は大きく変化。航空需要拡大で、パイロット不足が世界的問題となった。

育成機関増へ

　航空業界の危機的状況を受け、国土交通省は１３年１２月に「乗員政策等検討合同小委員会」を設置した。大学教授などを中心とした有識者からは、航空会社の自社養成と、私大だけでなく国公立大学でもパイロットを養成すべきだという意見が出た。パイロットを増やすには育成機関を増やすことが最善の策となる。