日本航空（JAL）グループの整備会社JALエンジニアリングは11月16日、「リケジョの未来を考える」フォーラムを東京・羽田で開催した。同社の社員約100人が集まり、エンジンメーカー米プラット・アンド・ホイットニー（PW）の女性副社長、マリー・エレン・ジョーンズ氏が、多様な働き方について講演した。

　JALグループでは、女性の経営陣登用や女性が働きやすい職場作りなど、多様な働き方に焦点を当てた活動を実施している。JALグループ機体を整備するJALECも、女性整備士が活躍する場が広がるなど、これまで以上に女性の働きやすさや、男性の子育て参加が求められるようになってきた。

　セミナーはJALEC総務部の社員有志が企画。性別にとらわれず、フラットな仕組みや思想で仕事に取り組むPWの制度や風土を学び、社員の意識改革につなげていく機会を設けた。

　JALECでは、20歳から24歳までの女性社員の比率は19.4％なのに対し、34歳以降は女性比率が下がりはじめ、40歳以上では2％台まで落ちてしまう。このため全社での女性比率は4.4％と低い値で、出産や育児と仕事が両立できる環境作りを急いでいる。

　環境整備として、JALECではフレックスタイムや在宅勤務などを導入。一方で、女性が働きやすくなることが、女性社員を優遇する制度ではないことの男性社員への理解浸透や、先輩女性社員が後輩を育成する意識向上など、男女を問わず意識改革が不可欠だと考え、フォーラム開催に至った。

　講師に招かれたジョーンズ氏は、エアバスA380型機が採用するエンジンメーカーの1社で、PWと米GEのジョイントベンチャー「エンジンアライアンス」の社長を務め、仏トゥールーズのエアバス本社では、PWの営業マーケティング部を指揮するなど、世界各地で活躍している。

　ジョーンズ氏は、自身が歩んできたキャリアや家庭と仕事の両立、PWが社内で実践している事例を挙げ、「難しく考えないで」と社員に呼びかけた。メンター制度を活用することで一人で悩まずに済む環境作りなど、会社が一体となって多様な働き方を支援していると紹介した。

　JALの整備本部長でJALECの赤坂祐二社長は、ジョーンズ氏の講演を聴き「制度が整っている会社でも、同じような悩みがあり驚いた。制度だけではなく、働く側の意識を変えることが重要だと感じた」と感想を述べた。赤坂社長は、男性も育児休暇を取れるよう、職場内の雰囲気を変えることなど、女性だけではなく男性も家庭と仕事を両立できるよう、社員が意識改革する重要性を語った。

　フォーラムに参加したJALEC技術部技術企画室生産技術グループの小松明子さんは、JALでワークスタイル変革を進めるワーキンググループで約1年間活動してきた。小松さんは在宅勤務の課題として、「整備の場合、部品を目の前にしないと伝わりにくい会議もある」と、整備特有の悩みを指摘する。

　「在宅勤務は現物を手に取れない点で不向きなこともある反面、オフィスに出社した時には現物を見る時間を増やし、在宅時には現物が不要な業務に集中するなど、バランスが大事ではないか」と小松さんは話す。

　ジョーンズ氏の講演から、単に在宅勤務を導入するのではなく、オフィス勤務とのバランスを考えた働き方を追求することが重要だと感じたという。また、日本では広く浸透しているとは言えないメンター制度を活用することで、社員が一人で悩みを抱え込まなくて済む点も、職場環境を改善する上で大きなヒントになったと話した。