ドラッグストア大手が訪日外国人需要の拡大で業績を伸ばしている。各社は２０１６年３月期業績予想を相次いで上方修正した。マツモトキヨシホールディングス（ＨＤ）が通期営業利益予想を当初に比べ４０億円増の２４０億円、サンドラッグも同１６億円増の２５９億円にそれぞれ修正した。”爆買い“効果が百貨店だけでなく、身近なドラッグストアにも及んでいる。
　
　ドラッグストアも繁華街や観光地にある店舗での化粧品、一般用医薬品（大衆薬）を中心に”爆買い“効果が顕著になっている。マツキヨＨＤの松本清雄社長は、訪日外国人向けの免税売上高はこれまで全売上高の３％くらいだったが、「当面７、８％、さらに１０％くらいまでいくのではないか」と話す。

　同社では１５年４―９月期は訪日外国人に人気の化粧品が前年同期比１７・６％増、大衆薬を含む医薬品が同１７・０％増と大幅増となった。すでに４―９月期に免税対応店を全約１５００店中２３０店まで拡大しているが、今後も「（訪日外国人消費は）現状のように推移する」とみて、さらに繁華街や観光地などで対応店を拡大する構えだ。
　
　サンドラッグはまだ全約１０００店のうち、免税対応店はおよそ１１０店だが、早くも訪日外国人の影響が出ている。赤尾主哉社長は１５年４―９月期で「化粧品が前年同期比１７％増、医薬品が同１６％増になった」という。「（増加分には）訪日外国人の影響がある」（赤尾社長）とみるが、同社も今後、改装などを通じ訪日外国人が立ち寄る繁華街などで免税対応店を増やす方針だ。

　これまでは訪日外国人が百貨店などで高額化粧品などを購入。流通業では百貨店が先行して”爆買い“の恩恵を享受してきた。ここにきて百貨店に比べ低価格の商品を扱うドラッグストアにも訪日外国人が本格的に流入している格好だ。