国内の太陽電池市場の減速が鮮明になってきた。シャープの２０１５年４―９月期の太陽電池の販売量は前年同期比半減、京セラは太陽電池の売上高が減少、パナソニックは同２８％の減収だった。発電に使う産業用太陽光パネルの需要が冷え込み、各社は住宅用へのシフトや海外市場の開拓を急ぐ。京セラは海外売上高を倍増し、１６年３月期は前期以上の販売を見込む。

　京セラの山口悟郎社長は「産業用は前期からブレーキがかかっている」と明かす。１４年秋に電力会社が太陽光発電所からの電力の受け入れを中断した影響が残るためだ。固定価格買い取り制度のルール変更もあり、投資意欲も冷え込んだ。

　産業用の比率が高いシャープの４―９月期の販売量は４７万キロワットだった。通期は計画通り１１０万キロワット（前期比４０％減）を目指す。住宅用を強化し、国内向けで１００万キロワットを確保する。

　住宅用がメーンのパナソニックは、ビルの屋根に設置する１０キロワット以上の小規模発電所の需要が低迷した。三菱電機は住宅、産業用とも堅調だったという。「新築住宅の太陽光搭載率アップにより、住宅用は堅調な需要が続く」（三菱電機）と予想する。市場では大規模発電所の建設案件は出尽くした。買い取り価格の低下もあり、需要をけん引した産業用は縮小に向かっており「新規案件は減少中」（三菱電機）という。

　パナソニックの津賀一宏社長は「国内偏重だったが、海外を増やす」とする。京セラは９対１だった国内と海外の比率を１６年３月期には８対２にする。通期は「（前年度実績の）１２０万キロワットよりもプラスになる」（山口社長）。

　海外進出には営業、施工や保守で現地建設事業者との協力体制が欠かせない。国内市場の縮小が本格化する前に海外で体制づくりを急ぐ必要がある。