住友理工の心拍や呼吸など生体情報を同時に計測できる診断用機器「体動センサ」が、大阪大学の新型コロナウイルスに関する研究開発に採用された。

大阪大を中心とする研究チームは、新型コロナの重症患者が呼吸器不全に陥る状況を踏まえ、重症化前には呼吸の仕方で異常が始まっている可能性に着目。睡眠時の呼吸状態から、心不全や呼吸不全の予兆を早期に察知するシステムを開発した。同システムに柔軟で薄く高精度な住友理工の体動センサが採用された。患者に大きな負担を生じさせることなく、迅速かつ効果的な医療が可能になると期待される。オンラインで常時監視し、医療従事者感染リスク回避に寄与するとみている。

大阪大などの研究開発は、日本医療研究開発機構（ＡＭＥＤ）の「ウイルス等感染症対策技術開発事業」に採択された。大阪大は先行して１９年９月から、在宅で心不全患者の呼吸安定時間を監視する遠隔モニタリングの治験を開始。同治験では住友理工の体動センサを採用している。