ソニーが成長投資のアクセルをじわりと踏み始めた。保有するオリンパスの株式を売却し投資のための資金を確保する一方、イメージセンサーの生産能力を当初の増産計画から約１割増やす。２０１５―１７年度までに電子デバイスやゲームなど重点４分野に資金を傾斜配分する計画を掲げており、競争力の高い分野に集中し復活を急ぐ。

　【４分野に集中】
　ソニーは電機部門の再生に向け、不振のテレビ部門などで大なたを振るい、改革効果を上げつつある。一方で主力のスマートフォン事業は１５年度も構造改革を続ける必要があり、成長戦略に使う資金的な余力は限られている。ただ、改革だけにとらわれれば、復活は遠のくばかり。そこでイメージセンサーなど競争力の高い事業には、再投資に踏み切る。

　成長投資のための資金を捻出するため、このほど保有するオリンパスの株式約１０％の半分をＪＰモルガン証券を通じて売却。１５年４―６月期に譲渡益として約４６８億円を計上する。オリンパスの財務基盤が改善したことを踏まえ、適正な出資比率に修正し資金を確保するのが狙いだ。成長領域に位置付ける電子デバイス、ゲーム、映画、音楽の４分野に対し資金を集中投入する。

　【追加投資で先行】
　特に注力するのがＣＭＯＳイメージセンサー（撮像素子）。１０５０億円を投じて月産６万枚（３００ミリメートルウエハー換算）から同８万枚に増やす計画を２月に発表したばかりだが、この４月に約４５０億円の追加投資を公表。１６年９月末までに同８万７０００枚に引き上げる。スマホ向けの需要が新興国を中心に普及価格帯にも広がっており、追加投資を間断なく行って先行する。

　同社のスマホ向け画像センサーの世界シェアは約４０％とされ、トップに位置する。ただ近年は画素数競争に頭打ち感が出ており、技術的な優位性が薄まりつつある。価格競争への対応を強めるため、生産能力を一段と拡充し、高級帯に加えて普及価格帯にも侵食する構えだ。首位を維持しプレゼンスを保つことで、価格交渉や材料調達を優位に進め、収益力の低下を防ぐ。

　【ＰＳ４も好調】
　重点分野の家庭用テレビゲーム機「プレイステーション４（ＰＳ４）」でも販売が伸長する。３月には発売から１年４カ月で累計実売台数が２０２０万台を突破。歴代のＰＳの中で、最速レベルで普及が進む。現在はクラウド型ゲームやテレビコンテンツ配信などＰＳ４を介したネットワークサービスを強化しており、ネットワークサービス基盤やゲームソフトの開発などに経営資源を投入する方針だ。

　スマホなど不採算事業を早期に切り出し、成長余力の高い事業に積極的に再投資できれば、回復軌道に乗る公算が大きい。イメージセンサーへの成長投資はソニー復活の狼煙になるか―。