セブン＆アイ・ホールディングス傘下の総合スーパー（ＧＭＳ）、イトーヨーカ堂は２０２０年まで全国１８１店の約２割にあたる４０店を閉鎖する方針を固めた。ＧＭＳを展開する大手小売業ではファミリーマートと経営統合協議を続けるユニーグループ・ホールディングスがＧＭＳ５０店の閉鎖を検討するなどリストラが相次ぐ。ＧＭＳはネット通販や有力専門店が拡大する中、転機を迎えている。役割を終えたのか、それとも構造改革で活性化できるのか、真価が問われている。

　ヨーカ堂の２０１５年２月期の営業利益は前期比約８３％減の１８億円。最大のＧＭＳ店舗数を持つイオン傘下のイオンリテールも同９割減の２５億円だった。ユニーは１０４億円の利益を計上したが、店舗の減損が響きユニーＧＨＤは当期赤字となった。売上高営業利益率は１％程度、または１％にも満たない。

　大手小売業のＧＭＳ不振の原因は明確だ。衣食住を扱うＧＭＳが衣料品店「ユニクロ」や家電量販店などの専門店、また台頭してきたネット通販にシェアを奪われてきたこともある。しかし、根本原因は立地変化への対応の遅れと「本部の過度の権限集中というチェーンストア理論の呪縛」（ある大手スーパーの幹部）にある。

　「１０年もすれば商圏も立地も変わる」（岡田元也イオン社長）なかで、店舗のスクラップアンドビルドが進まず放置されてきたり、それ以前に、大手スーパーは本部が強大な権限を保有し店舗は“従”という構造を連綿と続けてきたからだ。

イズミが営業利益率５％を超える理由

　「地方店舗の商圏のこまかい商品の動向が、東京から分かるはずがない」と、ある地方の有力スーパーは話す。モノ不足の時代は中央集権型組織が有効に機能した。だが、モノあまりの現在、売り場の少しの取りこぼしが店舗全体の命取りになる。

　「総合の強みがなくなったわけではない」と、ある大手スーパーの幹部は指摘する。このためＧＭＳ各社は中央集権型を改革しようと今年から地域に大胆に権限を委譲。仕入れや商品開発、採用まで地域のカンパニーや、店舗に落とし込む改革に乗り出し、経営のカジを思いきり切った。

　中四国・九州を地盤とするイズミはＧＭＳが店舗の約６割を占め、ＧＭＳは中心事業。だが、１６年２月期の営業利益は３３３億円で、売上高営業利益率は５％超を予想する。イズミは勢力範囲を広げず中四国・九州を地盤とし、独自に運営できないカテゴリーは思い切って捨ててテナントに任せるなどし、地域に合わせた商品政策を続けてきた。こうして高収益体質を築いてきた。

　大手スーパーは店舗の大量閉鎖と地域への権限委譲でＧＭＳの活路を見いだせるのか。ネット通販など、みえない敵との競争も激化する中、改革は時間との競争でもある。