産業能率大学がまとめた第６回「新入社員のグローバル意識調査」によると、「海外で働きたいとは思わない」人が過去最高に。半数以上が外国人上司に抵抗感を感じると回答した。学校の英語教育もあまり役立たず、グローバル人材育成の難しさを浮き彫りにしている。

　海外勤務に対する意向については、「働きたいと思わない」層が基本的に上昇トレンドを継続、今回も前回の２０１３年度調査と比べ５・４ポイント上昇し６３・７％となった。特に「どんな国・地域でも働きたい」人は２０・４ポイントの大幅減少、一方で「国・地域によっては働きたい」人は１５・０ポイントも増えた。

　「働きたくない」理由の第１は「自分の語学力に自信がないから」で６５・６％。次いで「海外勤務は生活面で不安だから」（４６・９％）、「自分の仕事の能力に自信がないから」（３１・２％）と続く。語学力の問題が大きく影響している。

　学校の英語教育については、「話す」ことに関しては６４・１％が、「聞く」ことに関しては５２・４％が役に立たなかったと回答。「書く」も４９・４％が、「読む」も３７・７％が役に立たなかったと答えた。

　外国人上司に関しては「抵抗感がある」人が１１・１ポイント増えて５１・１％となり、０１年度の調査開始以来初めて半数を超えた。過半数の人が日本の企業はグローバル化していると考え、またグローバル化を推進すべきと思っているのにも関わらず、上記の結果となった。

　同調査は１５年度新卒新入社員に対しインターネットを使い７月末から８月１０日にかけて実施。８３１人から回答を得た。