コンビニエンスストアやスーパーマーケット、百貨店の２０１９年（１月―１２月）の売上高（既存店ベース）は、コンビニ業界だけが前年比プラスとなった。核家族化や女性の社会進出などライフスタイルの変化に対応した商品を積極的に投入できたコンビニが販売を伸ばす一方、天候不順や消費増税の影響を大きく受けたスーパーと百貨店は売上高を落とし明暗を分けた。

中食需要取り込み

日本フランチャイズチェーン協会によると、コンビニの１９年売上高は前年比０・４％増の１０兆３４２１億円で初めて１０兆円を突破。冷凍食品や総菜など中食需要を取り込み、同年１０月から始まったキャッシュレス決済時のポイント還元による客単価上昇も寄与した。

日本百貨店協会によると百貨店の１９年の売上高は同１・４％減の５兆７５４７億円で２年連続で前年割れ。消費増税の影響に加え、台風や暖冬で季節商品が不振だった。訪日外国人による免税売上高は２％増の３４６１億円で、３年連続で過去最高を更新。１９年１月の中国当局による免税品販売の規制強化などで落ち込む月もあったが、客数減少を客単価の増加でカバーした。

日本チェーンストア協会によるとスーパーの１９年の売上高は同１・８％減の１２兆４３２４億円で４年連続のマイナス。４月以降、農産品の相場安が続き、天候不順で衣料品、住宅関連品も苦戦した。

１９年１２月の売上高はコンビニは既存店ベースで前月比０・３％減の９１５５億円。百貨店は同５・０％減の６４０４億円で、土曜日・祝日が２日少なかったことが影響した。スーパーは同３・３％減の１兆１８８３億円だった。