国立がん研究センターが熱心に取り組んでいること

堀田理事長に聞く「企業が開発を断念した薬から別の疾患の薬効を見つけ出す」

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 ―がん領域の研究に特化しています。
 「国内外の共同研究の先導役として研究に取り組んでいる。国際プロジェクトに参画し、世界保健機関(WHO)に対し厚生労働省とともにがんに関する専門的な機能を果たしている。また米国やフランスのがん研究機関などと包括的研究の覚書を結んでおり、研修の一環で研究者を現地に派遣している。近年ではシンガポールなどアジアの大学との共同研究も盛んだ」

 ―研究開発の成果をどのように引き出していきますか。
 「個別での共同研究に加え、2010年から島津製作所や第一三共など8社と包括的な共同研究に関する協定を結んでいる。企業が開発を断念した薬や、既存薬から別の疾患の薬効を見つけ出す『ドラッグリポジショニング』の可能性がある化合物などを再び薬としてよみがえらせる可能性を模索している」

 ―人材に対する考えは。
 「研究者は有期雇用で、5年ごとに再評価している。一つのプロジェクトが3―5年間と長期にわたり、その期間はやってもらう必要があるからだ。一方で人材の流動化も必要。理事長自ら40代後半の研究者を面接し、本人の今後のキャリアプランを話し合う。その成果として、毎年5人程度を大学の教授などのポストに送り出している」
 
 【記者の目/市場性低い治療薬を手厚く】
 この10年間で肺がんや胃がんなど5大がんの治療に一定の成果を収めた。次の標的は難治がんや100万人に数人という割合で発症する希少がん。市場性が低く企業がやりにくい分野だ。だが、がんに特化する研究機関として医師主導の治験を進め、こうした疾患の治療薬を少しでも早く患者に届けてほしい。
(聞き手=冨井哲雄)
 <プロフィル>
 堀田知光(ほった・ともみつ)1969年名大医卒、70年同大医第一内科入局。96年東海大教授、02年同大医学部長、06年国立病院機構名古屋医療センター院長、12年国立がん研究センター理事長。医学博士。愛知県出身、71歳。
※日刊工業新聞では毎週金曜日に「成果の最大化へ-国立研究開発法人トップに聞く」を連載中

日刊工業新聞2015年08月14日 科学技術・大学面

COMMENT

明豊
デジタルメディア局
局長

2010年4月、独立行政法人への移行をきっかにさまざまな改革が行われてきた。企業との連携強化もその一つ。昨年には世界最大、最先端の研究を行っている米国国立がん研究所と提携した。より外に向けたオープンな体制を。

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